「反日」の構造 中国、韓国、北朝鮮を煽っているのは誰か みんなのレビュー

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投稿者：佐伯洋一　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

まことに恐ろしい。まさに「国を売る」団体が現実に存在している。それに対し、我々日本人はお金を払い、太らせている。「団体」とはどこか？まず、著者も言うとおり「朝日新聞」そして「朝鮮総連」「某宗教団体」他にも山ほどあるが、この三悪こそまさに悪の権化だ。

　そも朝日新聞とは何者か？この会社のやってきたことを振り返れば答えは自ずと見えてくる。教科書問題では日本の善行は絶対に載せない。歴史教科書には９０年代まで戦後の日本の政治家は一人も写真が掲載されていない。　にもかかわらず、韓国の英雄や朝鮮で飢餓に苦しむ貧民(出所も不確かで、いいかげん)を写真付きで載せ、南京大虐殺という、有りもしない(あっても３０万虐殺など絶対にありえないことは欧米でも周知)事実を掲載し、太平洋戦争が有色人種に与えた勇気のことなど微塵も乗せない。

　豊臣秀吉の善行を乗せようとし、上記のような事実を少しでも載せようとすると、朝日新聞は中韓に「通報」し、阻止せんと流言する。靖国参拝にしても、もともと日中韓になんの争いもなかったこの問題を「抗議してください」と土井たか子他、旧社会党の在日朝鮮人も含む面々が韓国中国に「通報」し、そして両国の大問題に発展したのだ。それを裏で陰に陽に先導していたのは朝日新聞だ。

　朝日新聞は在日朝鮮人に地方参政権を付与せよなどとほざいているが、それは憲法違反だ。国民主権の「国民」の中に外国人が含まれないことは明白だ。このような解釈をとるお粗末な国などない(ニュージーランドはイギリス人に認めているが)。その法案を推進しているのは公明党だ。公明党の支持基盤である宗教団体には在日朝鮮人が多く、また会長も在日であるため、在日朝鮮人に参政権を付与したいのだろう。さらに、韓国での不興のための広告宣伝でもある。党利党略。これに勝るものはない。

　外国人に参政権を付与して滅びた国が過去数え切れぬほどあるのに、そんなことは「反日」にはまったく関係ないのだろう。在日１２０万と支持宗教団体１０００万がつるんで地方を合法的に占領し、ひいては国政の場に出てくるようになれば、日本人は日本の表舞台から退場することになる。人口が減少すれば必ずそうなる。１００年後には日本民族は３０００万人程度しかいなくなっているのだ。

　今年は上述した歴史教科書の採択の年である。それを阻止するため、朝日新聞が阿倍晋三氏に対する捏造報道をし、「新しい歴史教科書をつくる会」の教科書採択を妨害しようとしている。あの記者会見で泣いていた醜いＮＨＫのプロデューサーの横に座っていたのは、朝日新聞の顧問弁護士である。売国分子がつるんでいることは明らかな上にも明らかだ。

　捏造報道に対し比較的まともな対応をしていたのは産経・読売だけだった。本書には、ここでは述べなかったが、もっと恐ろしい反日構造を描き出している。日本の宣伝の殆どを牛耳る大手広告会社「電通」とヨン様の不気味な繋がりに、我々は眼をそらすべきではない。海外でも活動する電通は韓国人が社長になる可能性もあり、(去年は危なかったがかろうじて免れたが)そうなった時アジア全土に流される捏造の「反日番組」の恐ろしさは、本書を読んで理解していただくしかない。全面的にお勧めします。

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投稿者：としりん　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

　２００５年１月１２日付け朝日新聞に、自民党議員が０１年のＮＨＫ慰安婦番組の放送内容是正をさせていた、というニュースが大きく掲載された。報道内容への「政治的介入」として大いに批判的に報道している。
　この報道の背景を知るためには本書が大いに参考になる。なにしろ、本書は、朝日新聞やＮＨＫなどの報道機関が、情報操作とも言えるほどの、偏向・世論誘導を行っている実態を明らかにしているからである。
　０２年のサッカー・ワールドカップや０４年アジアカップなどでの、報道されなかった事実や情報操作の数々には大変驚かされる。かつてスポーツジャーナリストだった著者ならではの精緻なレポートだ。
　偏向報道の背景にあるのは、左翼イデオロギーであり、近隣諸国への阿りであることは言うまでもない。
　マスコミ報道が信用できなくなる驚愕の書、と言っていいだろう。