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紙の本

2025年東京不動産大暴落 (イースト新書)

著者 榊淳司 (著)

2025年、超高齢化の進んだ地方でいま起きている不動産暴落の現実が、東京にも襲いかかる。暴落を回避するにはどうしたらよいのか? 不動産バブルのしくみから、大暴落までのシナ...

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2025年東京不動産大暴落 (イースト新書)

税込 947 8pt

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2025年、超高齢化の進んだ地方でいま起きている不動産暴落の現実が、東京にも襲いかかる。暴落を回避するにはどうしたらよいのか? 不動産バブルのしくみから、大暴落までのシナリオを大胆予想する。【「TRC MARC」の商品解説】

東京が危ない! 23区に迫りくる暴落ライン!
あなたの家が「半額以下」になる……! !
値下がりしないエリアはどこか?
東京23区、35年ローンの家が「お荷物」になる。
東京五輪を目前に、東京の不動産市場は局地的にバブル化している。
「五輪までは不動産価格は上がり続ける」「いま買わないと、もっと上がりますよ」というセリフを耳にする。
しかし、問題なのは2020年に五輪が開催されることではない。2020年に五輪が「終わる」ことなのである。
その後の東京には華やかな未来を予想できるイベントはない。むしろ、東京の衰退を予測する統計がある。
2025年、団塊世代がすべて後期高齢者になり、東京都の人口は減少し始める。にもかかわらず、東京には毎年多くの新築住宅が供給されている。人口減少、超高齢化、あり余る住宅……。
地方はすでに、「タダ」でも貰い手がない不動産や土地、廃墟化した空き家などが溢れかえっている。
2025年、いま地方で起きている不動産暴落の現実が、東京23区にも襲いかかる。
暴落はいつどこで起こるのか?暴落しないのはどこのエリアか?少しでも暴落を回避するにはどうしたらよいのか?不動産バブルのしくみから、2025年大暴落までのシナリオを気鋭の住宅ジャーナリストが大胆予想する。
不動産の価値は「立地」が9割
なぜ、同じマンションでも資産価値が異なるのか
土地が「ブランド化」する理由
そして、「局地バブル」がやってきた
「空気」が変われば「暴落」は一気に起こる
「タダ」でももらい手がない地方の不動産
じつは一度、「暴落」を経験している
三五年後、マイホームが「お荷物」に
東京湾岸エリアの「格差」
「腐っても山手線の内側」という思想


第一章 不動産価格が決まるしくみ
第二章 危険に膨れ上がった東京バブル
第三章 地方では、すでに「暴落」している
第四章 すでに始まっている東京の不動産暴落
第五章 暴落へのスケジュール
第六章 暴落を避けるために
第七章 暴落という正常化【商品解説】

東京が危ない!23区に迫りくる暴落ライン!あなたの家が「半額以下」になる……!!値下がりしないエリアはどこか?【本の内容】

東京が危ない!23区に迫りくる暴落ライン!あなたの家が「半額以下」になる……!!値下がりしないエリアはどこか?【本の内容】

著者紹介

榊淳司

略歴
〈榊淳司〉1962年京都府生まれ。同志社大学法学部、慶應義塾大学文学部卒業。住宅ジャーナリスト。住宅購入セミナーなどを開催。著書に「マンション格差」「マンションは日本人を幸せにするか」など。

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みんなのレビュー17件

みんなの評価3.6

評価内訳

紙の本

不動産の未来

2019/03/18 20:32

1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:melon - この投稿者のレビュー一覧を見る

新潟県の苗場にあるマンションでは、10万円出してでも引き取ってほしいという需要があるだろうと。維持するだけで税金など様々なコストが掛かる。しかし国家も自治体も受け取ってくれない。まさに価値がマイナスとなっているのだ。
これは近い将来東京でも起こりえる事態だろう。
不動産は同じものがない商品である。建物は野村不動産の「オハナ」であれば、同じようなものが作られる。しかし立地では一つとして同じものはない。だから同時期に同程度の価額であった「オハナ」が10年後には全然違う価額となりえるのだ。
金融が緩んでいれば不動産は売れる。今はマイナス金利まで導入されているほどの緩和状態だ。これが引き締めとなれば不動産市場は一気に冷え込むだろうとのこと。さらに現状では不動産の利回りが低すぎる。金融引き締めで適性な利回りとなって価額は暴落するのだ。
不動産は立地だ。千代田区番町や港区青山は相当なブランド力がある。文京区本郷、小石川(窪町小学校区内)、豊島区雑司が谷、新宿区西早稲田や山手線の外であれば代官山、代々木上原、成城学園などが資産価値を保てるエリアとして筆者が挙げている。これらは非常に高価な地域で庶民が手を出すのは困難なエリアだと思う。成城学園は少し都心から離れていて、本当に資産価値が保たれるエリアなのかとは思うのだが。
そして首都圏以外の大阪圏や名古屋圏が厳しい状況にあるのは間違いないのだろう。東京ですらこの状況であるのだから。しかしやはり大阪や名古屋、横浜の中心部はそこまでひどい状態にはならないのではないだろうか。冒頭の苗場は新潟県でマイナスになるのもやむを得ないが、札幌・仙台・広島・福岡も含め、中核都市の中心部は実需がしっかりあると思う。
筆者の提言で、レインズの開放を挙げているが、これがまさにすぐに行うべき施策であろう。不動産は情報の非対称性がひどい市場だ。まずは情報公開を徹底する必要があるだろう。

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紙の本

だよね

2017/08/09 10:34

1人中、1人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。

投稿者:なみほっと - この投稿者のレビュー一覧を見る

家を購入しようと思っており、色々と本を読んだり廻りの人に聞いたりしています。
タイトルに惹かれて読んでみました。
書いてあることは"確かに"という感想。
忙しくて日々の報道等を細切れにしか見聞きしていない人であれば、大局的な観点から流れや今後の予測、不動産会社の動向がまとまっているので、一冊読めば(通勤電車の中で2,3日で読み終わる)全体感がつかめるのでは。

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2017/06/26 22:59

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2017/07/16 15:42

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2017/07/23 23:15

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2017/09/02 15:26

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2017/09/14 19:28

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2017/12/07 22:51

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2017/12/16 01:23

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2018/04/07 11:27

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2020/02/02 09:28

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2018/11/25 17:07

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2019/01/06 13:34

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2019/07/13 15:19

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2021/05/03 18:50

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