河野太郎とワクチンの迷走

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河野太郎氏の過去の発言を事実に基づいてひとつひとつ正しかったかどうかを検証することで、ワクチンの有効性や安全性を見直しており、分かりやすい。

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新型コロナは5類となったが、相変わらず高齢者などを対象にワクチン接種は続いています。

ワクチン接種後に急死した人がたくさんいることをTwitterで知り、一方ではテレビや新聞ではその手のニュースが一切報じられないので、真偽を調べるために自分で関連本を複数選んで読んでみることにし、そんな中で本書を入手しました。

ワクチンの件に限らず、自分の意見に反論する人間をTwitterで次々にブロックしている悪名高き大臣ですが、ワクチンに関するこの大臣のやり方はあまりにも非道で無慈悲なものでした。

噂として見聞きしていたことをあらためて再確認でき、ワクチン被害者を今も平気で増やし続けていることは許しがたいものがあります。

今の日本で一切報じられない恐ろしい実態を、本書で一人でも多く知ってほしいですし、一刻でも早くワクチン接種が中止され、被害者の救済と名誉回復が行われることを願ってやみません。

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慎重だった日本も令和5年のGW明けに事実上「コロナ明け」となりました、感染症法においていわゆるコロナが、毎年冬に流行しているインフルエンザと同じ扱いとなりました。これによりニュースの扱いも徐々にフェードアウトしてきている感じがあります。

外を歩いているときはマスクは携帯しているものの、外している人も多くなり、電車の中でもマスクをつけているものの口を覆わずにいる人も見かけるようになりました。一方で、コロナの感染者数は今も増え続けているようですね。当初はコロナ感染を防ぐ切り札と言われてきた「ワクチン」ですが、政府関係者のコメントが少しずつ変わってきたのが、この本にも示されている通り、多くの人の記憶にあると思います。

ワクチンの効果は一定程度あったとは思いますが、外国で設計・製造されたワクチンは先進国においては多くの国で使われてきたので、その効果度合いを明確な数字とともに検証していくことが、今後のコロナ対策のためにも重要だと思います。この本のタイトルは刺激的とは思いますが、この本の著者は、元国税調査官をされていた大村氏で、今までとは異なった分野でこの様な本を出すことは、かなり勇気が必要だったことでしょう、しっかりとした調査をもとに書かれた本だと確信します。

コロナの収束のさせ方は、国によって大きな違いがあるように思います。３年間も同じ生活を続けていると、そちら側に流されてしまうこともあります、これから日本経済の正常化に向けて、このコロナ騒動で学んだこと、失敗も含めて将来に活かせていければ良いと思います。

以下は気になったポイントです。

・世界中の国々で、2022年になるとワクチン接種をしなくなった、ワクチン製造国であり、新型コロナの最大の被害国であるアメリカは、2021年の秋から国民のほとんどがワクチン接種をやめている、追加免疫（ブースター）接種をした国民は３割程度であり、日本は半分以下である（p３）

・2022年11月から日本の新型コロナによる死者数は、アメリカに次いで世界２位、人口あたりに換算すれば日本がダントツの世界一、2022年12月４週は、１５％以上が日本人の使者であった、世界中のほとんどの地域で新型コロナは収まっているにも拘らず、日本だけば相変わらず感染者や死者が増えて医療は逼迫している。日本人のほとんどがこれらの世界のニュースを知らない（p１５）

・2021年から2022年にかけて約２０万人の「謎の突然死」が発生している、これはワクチン接種が始まってから生じたものであり、世界中で同様の現象が報告されている（p１８）

・現在ワクチンを推進する人たちは「ワクチンは発症は抑えられないが、重症化を抑える効果がある：といっている、それはワクチンに発症を抑える効果がない、とわかってから言い始めた。当初は、発症を押える効果を大々的に宣伝していた。つまり発症を抑える効果はなかった（p３０）

・アメリカでは、ハンク・アーロン氏が接種後、数日後に死亡、その２ヶ月後に元ボクシング世界チャンピオンのマービン・ハグラー氏がワクチン接種後に死亡したが日本ではほとんでお報道されていない（p４９）

・当初日本でもワクチンの危険性を訴える医師も多数存在していた、ワクチン開始後の2021年６月、ワクチン安全性の懐疑を訴える全国の医師、議員ら４５０人が連名で接種中止を求める嘆願書を厚生労働省に提出している（p５７）

・新聞業界には記者クラブがあり、各官庁・都道府県など８００箇所にある、既存の新聞社のみに限られ新規参入はなかなかできない、この制度は先進国では日本だけ。テレビ放送には総務省の免許が必要だが、地上波はこれ以上免許は出ない、新聞社が地上波のテレビ局を持っているので、既得権益で守り固められた業界である（p７５）最近になってワクチン被害を封じるメディアが出てきたが、週刊誌か地方紙である、記者クラブに入っていないメディアしか書けない（p７６）

・イスラエル、イギリスともブースター接種を世界に先駆けて行ったが、世界最悪レベルの感染者を出した。先進国のほとんどでワクチン接種開始よりもワクチン接種後の方が新型コロナの死亡者も多い（p８５）

・WHOは世界各国が義務的に支払う拠出金は財源の１７％程度、残りは民間団体（主に製薬業界）である、慈善団体を経由することで事実上の寄付を受けている（p９３）

・2021年の厚生労働省のデータでは、６５歳以上では、ワクチン接種をした方が致死率が低くなっていたが、６５歳未満ではワクチン接種した方が致死率が高いというデータとなっていた、2021年9月の段階で「ワクチンは重症化予防の効果もない」「少なくとも６５歳未満の人にはデメリットしかない」ことがわかっていた（p１０１）

・2021年秋くらいから、欧米のワクチン普及運動は急速にダウンしていき、ワクチンパスポートやワクチン義務も次々と撤廃された（p１１９）

・2022年４月に厚生労働省から出された修正データによれば、ワクチン未接種者よりも、ワクチン２回接種者の方が、コロナに感染する割合が高い、という衝撃的なものであった（p１２５）2022年９月には大阪府も同様のデータが発表された（p１３５）

・2021年12月に発表された超過死亡（毎年予想される死亡者をこえている死亡数値）は、2021年９月までの人口動態では、約６万人とある。これは東日本大震災を超える数値であり、戦後最大である。この期間のコロナによる死亡者は約、１万2000人であったので、残りはなぜ死亡したのかということになる（p１４５）超過死亡とワクチンの因果関係は絶対にないと断言しながら「調査しろ」とは絶対に言わない（p１８１）

・アメリカでの感染者や死者が激減しているのは、明らかに新型コロナ事態が弱毒化しているから（p１７２）

・福島教授が、厚生労働省の職員の摂取率は１０％という話があるが、本当のところはどうなんだ？という質問に対して、職員は即座に否定できなかった（p２０２）

・ワクチン接種を推奨していたWHOも2023年３月に、ブースター接種と若者へのワクチン接種の推奨をやめた、2023年１月には河野太郎氏は「自分はワクチンの運び屋に過ぎないので、安全性の責任などは負えない」とブログに書いた（p２３３）

・アメリカフロリダ州では、2021年11月の段階で、職場でのワクチン義務づけを禁止、2022年３月には子供へのワクチンを接種しないように勧告、2023���にはワクチンが重大な健康被害を及ぼすと警告を発している。この州知事、ロン・デサンティスが2024年の大統領選に出るとされている（p２３４）

2023年6月6日読了
2023年6月11日作成