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目次

労働経済学

労働経済学

  • 大森 義明(著)
  • 1章 イントロダクション
    • 1.1 労働経済学
    • 1.2 データで見る日本の労働
    • 1.3 理論分析
    • 1.4 実証分析
  • 2章 労働供給(基礎編)
    • 2.1 静学的労働供給モデル
    • 2.2 市場の労働供給曲線・労働供給の弾力性
  • 3章 労働供給(発展編)
    • 3.1 静学的労働供給モデルの応用
    • 3.2 家計内生産モデル
    • 3.3 家計内生産モデルの応用
  • 4章 実証研究における因果的効果の識別
    • 4.1 実証モデル
    • 4.2 実験データと識別問題・識別戦略
    • 4.3 観察データと識別問題
    • 4.4 観察データと識別戦略
    • 4.5 集計データの問題点
    • 4.6 因果的効果の識別戦略の応用
  • 5章 労働需要(基礎編)
    • 5.1 生産技術
    • 5.2 利潤最大化問題
    • 5.3 短期の労働需要
    • 5.4 長期の労働需要
    • 5.5 市場の労働需要曲線・労働需要の弾力性
    • 5.6 静学的労働需要モデルの応用
  • 6章 労働需要(発展編)
    • 6.1 調整費用モデル
    • 6.2 調整費用モデルの応用
    • 6.3 準固定費用モデル
    • 6.4 準固定費用モデルの応用
  • 7章 労働市場の均衡
    • 7.1 労働市場均衡モデル
    • 7.2 労働市場均衡モデルの応用
    • 7.3 複数労働市場の競争均衡モデル
    • 7.4 複数労働市場の競争均衡モデルの応用
    • 7.5 買手独占
    • 7.6 独占
  • 8章 補償賃金格差
    • 8.1 単純な補償賃金格差モデル
    • 8.2 ヘドニックモデル
    • 8.3 ヘドニックモデルの応用
  • 9章 人的資本投資
    • 9.1 教育と労働者のパフォーマンス
    • 9.2 大学進学の意思決定モデル
    • 9.3 教育投資モデル
    • 9.4 補論:教育の限界収益率(因果的効果)の推定
    • 9.5 教育のシグナリングモデル
    • 9.6 教育の社会的限界収益率
    • 9.7 教育終了後の人的資本投資
    • 9.8 補論:賃金関数の推定
  • 10章 労働移動
    • 10.1 サーチ
    • 10.2 地域間労働移動
  • 11章 賃金プロファイル
    • 11.1 労働者の観察不可能な属性
    • 11.2 準固定費用回収策としての後払い賃金(自己選抜モデル)
    • 11.3 サボタージュ防止策としての後払い賃金
    • 11.4 後払い賃金の特徴と応用
    • 11.5 補論:勤続年数の賃金への因果的効果の識別