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中国は、形式の上では、北京を中心とした中国という国家ですが、
朱鎔基の経済改革によって、経済という観点から中国を見ると実質的に中華連邦になっています。
中国の6つの地域に注目して経済の発展を予測しています。
そして、日本の中央集権国家から道州制への移行を提案しています。
日中の地域同士で独自の交流を深めて、お互いを抜きでは考えられない相互依存の関係を築け、と説いています。
こういう、近未来を予測する話は面白いです。
イマジネーションが刺激され、ニュースが興味深く身近に感じます。
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昔に書かれた本だが、だからこそ今読むと面白い。
日本企業の敵は、中国企業ではなく実は中国の皮をかぶった日本企業だというのはなるほどと思った。
例えば家電でも
made in china が増えているが、結局はパナだったりシャープだったり実は日本企業。
野菜でも、うなぎでも実は商社が売っている。
ユニクロも中国で作った物を日本で売って、日本のメーカーに大打撃を与えた。
というのが趣旨。
しかし、時代は流れ本当に今もそうだろうかと思うところもある。
中国企業自体も力をつけてきたし、ハイアールの様にな例も今後増えてくる。
また、本ではメガリージョン(経済圏)を理論の中心だったが、新幹線など高速鉄道網ができつつある現状では別の発展や問題も起こるのではないかと思う。
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古い(初版が2002年)ですが、メガリージョンや中華連邦といった考え方とそれらをどうやって自社・自国の利益にうまく取り込んでいくかという話は非常に面白いです。
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2006年くらいに中国に住んでいた時に、読んだのですが、その時の中国の状況は、まさにこの本の通り。大前氏の先見の明には脱帽。
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中国を「国」として見るのではなく「地域ごとに国」として見る、という発想がとても面白いと思った。
確かにそれぞれの経済規模はかなり大きなものであり、その特色も様々なのでそのような対応の方がいいかも知れない。
また日本の道州制に関しても賛成である。
これだけグローバル化が進んでいる以上、企業はもはや「日本企業」ではなく「多国籍企業」として世界で活躍しているので、もう国という縛りは逆効果であると思う。
しかも道州制を導入しても、日本の各州などはかなりの経済規模である。
その道州と中国の地域が盛んに、互いの特長を活かし交流していくことはとても良いことだと思う。
これが書かれたのが2002年くらい、道州制に関しては一切進んでいないが、中国だけは確実に発展している。
日本に魅力がないと思われる前に、素早く行動して欲しいと願うばかりです
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大前氏の情報収集力、分析力の高さを感じる一冊。
いろんな視野を与えてくれるので、思わずあれこれ調べたくなってしまう。
2002年の本なので、今読むと少し古い情報もあるかと思いますが、それでも十分参考になります。仕事で中国に行くことがよくありますが、これを読んでいくと話のネタになります。
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中国の今後の発展を分析によって説明している本。
内容も面白いが、大前さんのグローバル視点についても片鱗に触れることのできる意味でもこの本は面白い。
こういった本を読むと国内だけではなくて、グローバルに目を向けないといけないとつくづく思う。
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中国が台頭し始めた2000年頃の作品。中国を6つの地域に分けてマーケティング戦略を練る必要がある・・など、現代でも通用しそうな理論が書かれており、勉強になる。
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古くにさかのぼる本著ですが、今熱い中国のイノベーションの源泉は何なのか、もう1回思い出そうと思って取り出した次第。過去を振り返ってもしょうがないけど、今の日本と「仕組み」に違いがあるのであれば、それは理解しておかないと、どんどん差を広げられるばかりかな、と。
本著より抜粋:
1. 中国には、海外で学んだ才能ある若手が多い
2. 中国のインフラも急速に整備されてきている
3. 成功のためにはすべてルールは可変であるという考えが徹底している
4. 多くのメガリージョンが勃興しており、お互いに強烈に競争している。メガリージョンというのは、単に大きい地域という意味ではなく、そこに何か1つの共通項があり、産業的に相関関係が結ばれていること。人材の育成、教育、供給という面でも部品や原材料の供給という面からも、その中でほぼ完結する。
では、日本はどうあるべきか?
「中国が今後、紆余曲折はあるにせよ、世界の中で有力な国家、特にアメリカとヘゲモニーを二分するような国家になっていくのは間違いない。その中で、日本はヘタをすると中国の周辺国家に成り下がってしまう可能性があるのだ。」
「日本は、地域国家やメガリージョンとの付き合い方というのをもう一段深め、彼らが日本なしには立ち行かないくらいの「相互依存体制」に持ち込めばよい」
「これからの企業の優劣を分けるのは、「誰が中国を一番うまく使ったか」というポイントに大きくかかっている… 現在のところ、日本企業が生き残る条件は、中国をうまく利用して日本のライバルとの競争に勝つこと。中国が日本を倒すと言う構図は、5年や10年ではありえない。そんな簡単に国際事業運営のノウハウが手に入ったら、誰も苦労などしない」
企業運営のことが説かれていたが、何よりの脅威は、海外留学を経て帰国した優秀な人材プール。留学生の数も減り続け、国際社会での存在感が希薄になっている日本人は、「世界での競争」に怖がらずに突き進まなければ、生き残ることはできないだろう。