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この著者は結構難しい言葉を使いますが、辞書で調べれば出てくる程度の言葉ばかりなので、大丈夫（読もうと思えば読める）だと思います
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のちに『ケインズ革命』と言われるようになった新しい経済学の原点。現在使われているマクロ経済学のテキストのはないケインズ自身の考えに触れられる古典。
ただし、ひどく読みにくく、これを１００％理解できる日がいつか来るのかは謎である。
下巻も急いで読んでしまおう。
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新訳ｷﾀ━━━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━━━ !!!!!
(2008.1)
待望の新訳です。活字も変わって読みやすさがグッとアップ。文庫は一行が短いのでテンポがもひとつになりやすいんですが、贅沢は言えません。買うならこれ。
著者の間宮氏はアンチグローバリズム。しかも美文家。きっと伝わる言葉で訳してくれているでしょう。二度目の大不況が来そうな今が旬。世紀の大古典を読もう！
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池上彰 世界を変えた10冊の本より
景気が悪くなったら、政府が公共事業などで支出を増やして経済を活性化させる。金利を下げて、企業の投資を活性化させる。
景気対策の常識だが、かつては常識どころか、「とんでもない話」と考えられていたこともある。それを世の中の常識にしてしまった本。
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経済学の古典。いわゆる古典経済学が支配していた時代に著された本書は、古典経済学の洗礼を受けていない若手を魅了し、古典経済学者の中からも宗旨替えをさせるほどのパワーを持っていた。
古典経済学では、長期的、最終的な失業状態は市場で自律的に調整されるためにありえないとされてきたが、本書ではそれを否定し、政府による財政出動などの手立てをし、失業状態を解消する必要があるとした。
また、投資の本を読んだ事はある人は必ず目にしたことがある｢株式投資は美人投票｣の元ネタはこの本である。
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古典経済学のアダムスミスの経済原論
マルクス経済学の資本論
近代経済学のケインズの一般理論
現代経済学のサミュエルソンの経済学
この4冊が、経済学部の教科書として長らく引用されてきた。
数学の考え方である限界理論を、経済学に適用しようとした試みは、
その後のコンピュータの発展とともに、実用的にはなっている。
仮説はあくまでも仮説であり、現実と誤解しないようにすることが大切である。
現地現物の中には、従来の実際の物やお金の流れ岳でなく、
ネットワークを通じた口座の振替も範囲内であるため、
架空の話と現実の話を混同しないようにすることが大切だ。
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The general theory of employment, interest and money ―
http://www.iwanami.co.jp/.BOOKS/34/9/3414510.html
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［ 内容 ］
＜上＞
経済学の歴史に「ケインズ革命」と呼ばれる一大転機を画した書。
資本主義の抱える大量失業と不安定な経済循環への処方箋として、雇用と有効需要、利子率と流動性とを組み合わせた「一般理論」を構想。
現代経済学の出発点にして、今なお必読の古典。
待望の新訳。
＜下＞
資本主義の根源を分析し、その独創的な閃きを厳密な論理によって体系づけ、二〇世紀の世界経済の指針となったケインズ『一般理論』。
下巻には、第五篇「貨幣賃金と物価」、第六篇「一般理論の示唆するもの」を収録。
充実の訳注、索引、文献一覧。
［ 目次 ］
＜上＞
第１篇 序論（一般理論；古典派経済学の公準；有効需要の原理）
第２篇 定義と概念（単位の選定；産出量と雇用の決定因としての期待；所得、貯蓄および投資の定義；使用費用について；貯蓄と投資の意味―続論）
第３篇 消費性向（消費性向（一）―客観的要因 消費性向（二）―主観的要因 限界消費性向と乗数）
第４篇 投資誘因（資本の限界効率；長期期待の状態；利子率の一般理論；古典派の利子率理論；マーシャル『経済学原理』、リカード『政治経済学原理』、その他に見られる利子率について；流動性への心理的誘因と営業的誘因；資本の性質に関するくさぐさの考察；利子と貨幣の本質的特性；雇用の一般理論―再論）
＜下＞
第５篇 貨幣賃金と物価（貨幣賃金の変化；ピグー教授の『失業の理論』；雇用関数；物価の理論）
第６篇 一般理論の示唆するもの―短い覚書（景気循環に関する覚書；重商主義、高利禁止法、スタンプ付き貨幣および過少消費理論に関する覚書；一般理論の誘う社会哲学―結語的覚書）
［ 問題提起 ］
［ 結論 ］
［ コメント ］
［ 読了した日 ］
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学生の頃に諦めてしまったけど、再度チャレンジ。一文が長いので理解するまでに他のブログとかに頼りたいかも？
例えば、
http://xn--o9j1b0b652rgfru4e51u5pq.jp/keinzu-91
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未曾有の大不況1929 失業者「助けてくれ」古典派「失業者は価格＝賃金が高すぎて売れ残った商品だ。賃金を下げれば、雇ってくれる経営者も出てくるだろう。失業は自然に解消される。市場に任せるべし」
ピグ―「失業が解決しないのは、労働組合が賃下げに反対し、賃金が下がりにくく硬直しているからだ。労働組合をつぶして、賃金を下げろ。市場が十分に自由でないから失業が解決しない」
高橋是清1931- 公共投資による景気回復。
ヒトラー1932- アウトバーンや競技場を建設、軍拡を行い軍事産業に多額の投資。失業率を下げた。
F・ルーズベルト1933- 公共事業によって失業率を下げようとした。大した成果は上がらず、第2次大戦で軍事の需要が増大したことで失業が減った。
一国の経済全体を見たとき、売れ残りが発生しても、一方で足りない場所があるので、全体としては総需要と総供給は一致する。作った商品はすべて売れる。つまり供給が需要を作る。これは景気が良いときは成り立つが不況になると成り立たない。市場に任せていても解決しない。ケインズ1936
需要が供給をつくる。はじめに需要ありき。一国の経済規模は、国民の総需要の大きさ（有効な需要）。いくら供給しても、有効需要以上には売れない。不況では有効需要が小さくなっているから、いくら供給しても売れない。失業も減らない。
有効需要を決めるのは消費と投資。消費は冷え込んだ消費者心理は変えるのは難しい。投資も企業はリスクを恐れて投資しない。そこで、公共投資。公共投資をして有効需要を創出する。道路や競技場を作る。公共投資をすれば、失業は減る。
しかも公共投資は波及効果を生む。☆POINT☆
１兆円の公共投資=a
消費性向=r
波及効果=A
A=a + ar + ar^2 + ar^3... + ar^(n-1)....
rA= ar + ar^2 + ar^3... + ar^(n-1)...
引いて
A-rA=a
A=a/(1-r)
もしくは等比の和、n→∞
1兆円の公共投資、消費性向0.8のとき
A=1兆円/(1-0.8)=5兆円
1兆が波及効果で5兆円になる。
■公共投資をして有効需要を生み出し、利下げをして民間の投資意欲も上げる。
利子率は下げすぎないように。流動性の罠。
有効需要の拡大政策をやりすぎない。計画経済に陥る。
