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力作、良書。
74歳まで働くことになりそうだ。
今迄と考え方を変えなくては。
生産者人口が減少すると、地価が下がるらしい。74歳まで働くと、下がりにくくなるらしい。
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2040年の日本の地価を大胆に予想します。人口動態から「消滅可能性都市」が発表されたのは記憶に新しいですが、「高齢者と生産性人口の割合が地価に影響するとすれば」という前提で各地の地価を予想します。『日本の地価は3分の1に」でのけぞりましたが、「札幌の地価は4分の1に」でさらにのけぞりました。実際には、高齢者と生産人口の比率のみで地価は決まらず、あくまで需要(住宅を取得したい人)と供給(売りに出したい人)のバランスで決まると思います。地価が下がり続けるのは間違いないと思います。この本の予想で、「高齢者の定義を変え、75歳まで生産人口だ、とすれば高齢者/生産人口の比率は現在と変わらず、「かえって値上がりするゾーンも」というのは先に書いた理由から実現しないと思います。
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人口減少で地価下落か、当たり前過ぎてつまらんな、と思いつつ手に取ったが中々楽しめた。タイトルの「3分の1」という数字自体には本文にもある通りさほどの意味はなく、実は地価がメインイシューというわけでもない。本書が最も強く焦点を当てているのは、終盤の対談からも明らかなように実は「移民」だ。冷戦下での高度成長という僥倖により過去の中途半端な成功体験を得てしまった日本が、これから移民という問題にどう向き合うべきかというのは確かに難しい問題。
「生き残る都市」として本書では自由が丘や中野、池袋が「個性が一貫した都市」の例として挙げられているが、一方でこれらの都市は若者が世帯を持った時には他都市へ転出してしまい人口が減少するため、人口の維持には「一生住みたいと思わせる施策が必要」だという。ここに少々矛盾を感じないわけでもない。「若者が年取っても住んでいる=あらゆる世代が均等に住んでいる」都市というのは、「無個性な」都市なんじゃないだろうか。個性と人口の維持を両立させる都市というものの姿が、今のところ僕にはイメージできていない。
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大変読みやすく、地図への表示も含む各種データも興味深いものだった。
この検証が正しいものとして、誰がどう動くべきなのか。日本人の価値観が変わらないと、何も変わらず、検証通りの未来に直面することになるのではないかと思う。
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【下落は確か】
高齢化社会になると地価が下がる部分の論理が飛躍しておりよくわかりません。
人口が減少するから不動産は下がるということであれば理解できます。あるいはデフレになり地価が下がるというのも理解できます。
高齢化→地価下落を詳細に教えてください。。。
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日本の人口構成の変化から将来は、日本の地価は、3分の一になると書かれていて、その根拠は、老齢人口が増えて、それを支える働く世代が減ると、地価が下がると、書かれているが、それが、事実になるか、あるいは、ならないか、分からないが、しかし、日本の人口が減ってきて、老人が増えていくことは、真実である。それが、どのように、影響を及ぼすか、一度、読んでおくこともいいと思う。
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現状を前提にし、人口変動を最重要ファクタとして設定して、地価をシュミレーション(予測ではなく試算)しているという事です。
土地というものに対する需給関係の在り方の想定について、何故か違和感が拭いきれません。
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人口動態から予想した、不動産市場の未来を展望している。生産年齢人口(15~64際)と老年人口の割合を分析の基礎にしており、やはり明るい展望は少なく、地価は下がるとしている。状況の悪化を食い止める方法として生産年齢人口の定義の変更が議論されているが、どうやらそのようになる確率がかなり高まったと感じた。75歳まで働かされる世の中になるのだろう。今後はそれを前提とした人生設計が必要になると思われ、真剣に考えてみたい。本書の中では、世界の都市との比較や、移民をどれぐらい受け入れれば地価が維持できるかや、東京圏の中で浮上する街と停滞する街を予測しており、議論の内容が面白い。個人的には豊洲の30年後がどうなっているがとても気になる。
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テレビ番組や本で日本はこんなに素晴らしいという主旨のものがはやっている。すばらしい面もあるが、その一方で避けては通れない現実もある。それは、人口減少、高齢者の増加に伴う医療費、年金負担増加などが挙げられる。
今回の本では、地価の下落をキーワードにしてこれからの日本について考える1冊となっている。
人口が減っていくことで議論の対象になるのが外国人を労働者として受け入れるかどうかという問題が浮上してくる。もうすでに日系ブラジル人を受け入れているし、少ないながらもインド人や東南アジアの人も増えている。
東京の東に位置する西葛西は、都心に東京メトロ東西線で一本の場所にあり、家賃も安く、その上新しい街なので以前からいる住民とのトラブルがないといった条件が重なっている。
東京主要駅の現状と未来として、吉祥寺、北千住、中野、自由ヶ丘、池袋、豊洲、武蔵小杉といった場所が取り上げられている。以前と違って、活気がなくなってきているところもあれば、活気が出ているところも出ている。これからは、東京の東側、東北部かもしれないと著者は述べている。
最後に特別座談会として不動産価格下落を防ぐ処方箋が掲載されている。気になったのは、日本が移民を積極的に受け入れたとしても肝心の移民が日本に魅力を感じなくて、他の場所を選ぶことだ。日本人でも優秀でガッツのある人で海外に飛び出す時代になっている。会社レベルではなく、大学レベルで起こっている。年金を株にジャブジャブつぎ込んで数字だけ良く見せようとしているアベカワノミクスで大丈夫なのかしらとふと思う。
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成長(現状維持)を前提とした開発者、生産者目線の議論。いかに現状を維持して物を売っていくか。そのための移民や生産年齢人口の引き上げ論。縮小していく社会は論外のようである。
以下、引用。
●第一章で見たように日本では、東京においてすら、生産年齢人口が減少し、特に20~30代の若い世代がどんどん減っていく。若い世代の労働力不足を埋めるためには、機械化などで生産性を上げるか、高齢者にも若い人と同じような仕事をある程度してもらう、女性にももっと働いてもらう、外国から若い世代に入ってもらうしかないからである。おそらくこの4つの方策が同時にとられて進んでいくだろう。
●私の日頃の都市観察から推測すると、(略)フィリピン人の多い竹ノ塚駅(足立区)、(略)などに主としてアジア系の外国人街が形成されていくのではないかと思われる。
●島原 地価は3分の1になるかもしれないけれど、それは不動産価格が3分の1になるということを意味しません。(略)清水 そう、それはきちんと言っておく必要があります。地価が低くなった分、建物の価値が上げられるんですよ。今までの土地に3000万円、建物に2000万円かけていた人は、土地が1000万円になれば、建物に4000万円をかけられるようになる。これまでよりも立派な家にできるし、広い土地に建物を建ててもよいわけです。僕らが今のように小さくて機能の低い家で満足していて、このまま年寄りが増えていったら不動産の価格は3分の1になるかもしれませんが、地下が下がって広いところに住もうという人が増えてきたら不動産の価値は下がりません。
●島原 「日本の生産年齢人口が減って経済が衰退するから、移民で補完。日本人に有利な社会を維持し続ける」というやり方では、日本人と移民の人口比率の問題も出てきて、どこかで破綻するでしょう。それよりは、「世界市民が暮らしやすいのはどんな都市だろう」と考えた方が、都市の向かうべき方向としてよいような気がします。
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23区格差に引き続いて読んだ内容として
かなり関連・継続性があり、理解度が深まりました。
この後、関東近郊での集合住宅案件を作り上げていく予定があり
その上でも非常に勉強になる1冊となりました。
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日本の人口が減少し始めてから、もう10年になりますでしょうか。小中学生の数がピークになるから始まって、少子化により大学を選ばなければどこにでも入れる、生産年齢人口が減少する、という時代を経て、ついに総人口の減少の時代になりました。
それでも今に至るまで、住宅問題はそれほど騒がれていませんでしたね、それどころか人口減少にも拘わらず、都市部(主に私が勤務している東京エリア)では、人口増加が続いて、マンションもどんどん建設されています。それらを支えていたのが、実は未だに増え続けている「世帯数の増加」によるものであると最近知りました。それに56年ぶりの東京五輪開催の影響もあるのしょうか。
小学生の時(大阪万博のころ:1970)ですが、日本では東京でオリンピックをやったばかりなので、君たちはもう一度東京でオリンピック見れますかね、見れるといいですね、と、学校の先生に言われたのを覚えています。
さて、最後の最大イベントになるかもしれない東京五輪が終わると、日本人が目を覚まして回りを現実的に見ることになるようになるのでしょう。その時には人口減少も本格化、世帯数も減少、それでもまだ高齢者は増え続けるようですが。
この本は、今でも持ち家やマンション購入に苦労している人たち、ローンを必死に返済人たちがいるなかで、日本の地価が現在の3分の1になってしまう、という内容が書かれた内容です。自分が購入したマンションの価格に当てはめると、そんなに!と思ってしまいますが、今までが高すぎた、適正価格への収斂と思えば、2030年ころには納得している自分がいるのかもしれません。
その時には現在の会社を退職して違う生活をしていると思いますが、その時に住んでいる場所はどこにすべきか、どのように住むべきかを考えるのに良い機会を与えてくれた本でした。
以下は気になったポイントです。
・2030年からの20年間で、2020年の東京五輪が終わるや否や、日本の人口は本格的に減少する。しかもその中身は、殆ど生産年齢人口の減少で、65歳以上の老年人口は2050年には、全体の39%(2010年は23%)となる(p42)
・現役世代の負担を減らすには、年金支給額を減らすか、高齢者を減らすしかないが、高齢者の定義を変えるのがよい、現在の65歳以上を75歳以上にするのは良い、20-74歳を生産年齢人口と定義すると、老年人口の人口全体に占める割合は、現在の定義による2013年と同じ値となり、負担率も同じになる(p46、48)
・65歳以上を老年人口と定義したのは1960年のことで、その当時の男性の平均寿命が65歳であった、平均寿命以上に生きる人を老年人口と呼んだ(p49)
・現役世代負担率の予測から住宅地価格を試算すると、2010年を1とした場合、最も下がるのは青森県で0.289であるが、多くの地域で現在の3分の1となる。東京都でも、0.395となる(p58)
2017年7月16日作成
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現役世代負担率で、本論を突っ走った後、自身のフィールドワークと座談会で締め。
地価が3分の1になったら、建物にお金をかけられるじゃないか、という視座は面白い。
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速読した。納得するにはもうひとつ説得力がなかったように感じた。人口減少と生産人口の割合減少が、直に地価1/3になるとは思えなかった。タイトルのインパクトに中身が追いついていない感じ。
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文字通り、今後少子高齢化の影響で日本の地価が下落することを予測する一冊。
単に地価が下落することのみならず、今後の高齢化で日本全体の状況が変わることがよくわかった。