紙の本
あらためて「ニッポン、チャチャチャ!」
2005/02/02 16:22
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投稿者:六等星 - この投稿者のレビュー一覧を見る
半世紀にわたって日本の社会、経済そして企業について研究してきた「元アメリカ人」(そう、著者は今は日本人なのだ)が、日本企業の経営環境について、最新のデータを用いて幅広い視点から検証している。その網羅性は高く時間的経緯も詳しく書かれているので、日本経済と企業の成り立ちもよくわかる。
日本が誇るべき事象を具体的に記述してくれているのに、肝心の日本人が「いつも将来を悲観的に、現状を否定的にみて」いると、的を射た観察をしている。そして「日本人が自国を否定的にみる理由がどこにあるにせよ、もっと肯定的な見方を示し、それによって日本の実情をもっと正確に描いて政策を決定していれば、誰にとっても利益になるだろう」と指摘している。全体にわたって、日本と日本人に関して好意的で元気を送っている。(一方でアメリカについては手厳しい。)
著者が長年にわたって調査した企業の中で、特に情報が多いいくつかの企業の事例が繰り返し出てくるので、メッセージの普遍性にやや疑問をもつ向きもおられるかもしれないが、50年間という長期間の経緯も踏まえた経営解説書はそうそう見当たらないので、全体像をつかんで、そこからヒントを得ようとすれば、大いに参考にできる本である。
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名著「日本の経営」、ふたたび
2004/11/02 10:44
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投稿者:bk1 - この投稿者のレビュー一覧を見る
日本的経営論の原点となった名著「日本の経営」の著者で、「終身雇用」という言葉の生みの親であるアベグレンが、半世紀におよぶ日本企業研究の集大成として書き下ろす話題作。日本企業の新たな強みと成長源を詳述。
■著者紹介
ジェームス・C・アベグレン(James C. Abegglen)
1925年生まれ。シカゴ大学在学中に海兵隊に入隊して日本語を学んだのち従軍。終戦後、アメリカ戦略爆撃調査団の一員として初来日。その後シカゴ大学に戻って人類学と臨床心理学の博士号を取得。フォード財団の研究員となり、ハーバード大学でライシャワー教授らに師事したのち1955年に再来日。このとき日本各地の工場を訪問し、日本企業の経営を調査した結果をまとめたのが1958年に発表された『日本の経営』である。1959年に経営コンサルティング業界へ転じ、アーサー・D・リトル、マッキンゼーなどを経て、1965年ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の設立に参加。BCGでは主に日本事業を担当し、日本支社初代代表をつとめる。パリ事務所の責任者になって日本を離れた時期もあるが、1982年からは日本に住みつづけ、コンサルティング会社を経営するとともに、上智大学で教鞭をとった。1997年には日本国籍を取得。東京都在住。
<訳 者>
山岡 洋一(やまおか・よういち)
翻訳家。1949年生まれ。政治経済分野の翻訳で高い評価を得る。
■目次
はじめに
第1章 50年後の日本的経営
第2章 再設計の10年
第3章 社会の高齢化——日本経済の成長は終わるのか
第4章 日本的経営
第5章 空前の嵐に見舞われた企業財務
第6章 研究開発という必須の課題
第7章 企業統治——アメリカ型か日本型か
第8章 対日直接投資はほんとうに少ないのか
第9章 変化する国際環境
訳者あとがき
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日本の経営で、日本経営の三種の神器について分析したアベグレンが、バブル期以降の日本企業について分析した。バブル期以降の日本企業の変革について非常に好意的に書かれている
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[来年おわるまで500冊本を読もう]
2冊目
日本の企業組織の特徴をはじめて指摘したのが、
アメリカの経営学者、ジェームス・C・アベグレンの書いたこの本です。
1958年に初版が発売され、それ以後、
「日本の経営」について語られるときには、この本の内容が引き合いに出されるようになりました。
今回は2004年の<新訳>版です。
古い訳と新しい訳が、どのように変わっているのかは知りたいところですが、経営入門者にとって、とても読みやすいと思います。
私も畑違いの人間で、卒論のために読みましたが、難なく理解することができました。
アメリカ人の書く文章のため、文章の繰り返しが多いからかな。
内容については、「菊と刀」を書いたルース・ベネディクトと同様に
よく「外国人」が日本の内部構造を書けたな、と感心しました。
しかし、ところどころの論の根拠が不明だったり、例がなかったので、
本当にそうかな?と思った部分もありました。
「終身雇用」という言葉の産みの親であるアベグレンによって書かれたこの本に、50年たった今でもウンウンと頷ける方も多いと思いますが、参考にとどめておいた方が良さそうな部分もあります。
興味のある方は、ぜひ上のamazonのサイトからどうぞ!
*0*図書館
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高齢化・人口減少といった社会構造の変化に直面しながらも、多くの日本企業が「失われた10年」の間に、新しいビジネス環境に適合した事業の再設計に成功したことを取り上げています。
今、日本企業の前には巨大な可能性が広がっていることを、日本企業の過去数十年間の歩みを分析する(前半)とともに、開かれる新興国や東南アジアなどの海外市場の日本の優位性を解説する(後半)ことで、これからの日本企業の進むべき方向を提言します。
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なかなかに読み応えのある本です。
どんな事柄も捉え方は様々なんだなと改めて感じた。
「新・日本の経営」
その名のとおり、終身雇用や年功序列をはじめ、日本の経営について書かれた本です。
これを読んで思ったことは、自分の考えは、一般的に言われていることに流されていただけだったのかなっていうこと。
それは、一般に言われていることが間違っていて、この本に書かれていることが正しいというわけではなくて。
違う捉え方に出会ったことで、そういう考え方もあるのかぁって、物事の見方が広がったというか、そこから新たに自分の考えを見つけていくきっかけになるのかなって言うか、そんな発見ができた本です。
・失われた10年は日本にとっていけなかった。
・今後、空洞化現象が起こることは日本に脅威だ。
・日本の未来はあやしいな。
・アメリカ型経営、アメリカ型のコーポレートガバナンスをもっと取り入れるべきだ。
こーんなことに一つでも「そりゃそうでしょ。」って思った人は、
ぜひ読んでみることをお勧めします。
無論、思ってない人も、もちろん読む価値のある本だと思います。
感想は人それぞれだと思いますが。
余談:素人目に思ったこと。この本、日本人が日本のことを書いたのではなく、アメリカ人が日本のことを書いたことで、説得力が何割増かしてる気もします^^;
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日本的経営、終身雇用という用語の生みの親といわれるアベグレン。しかし、アベグレン自身、日本的経営の捉え方について紆余曲折があったのも事実。
それから数十年を経て、アベグレンは亡くなる前に、現在の日本企業の強み(日本的経営の強み)をどこに見出し、今後の方向性について何を示唆し、主張・提言しようとしているのか。
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1955年から日本の企業を分析し、ボストン・コンサルティングの初代日本代表も務めた著者が、1958年に発表した「日本の経営」に続き、高度経済成長や日本製造業の世界的な台頭、そしてバブル崩壊による不況を経た2004年に、改めて日本的経営の持つ特質とその強みを分析した一冊。
著者は、「終身雇用・年功序列・企業内労働組合」が日本的経営の特質であることを踏まえつつ、そうした特質が古く改善すべきものとされ、株主が企業の支配者であると考えるアメリカ式経営がもてはやされる昨今の日本の企業経営に対して、警鐘を鳴らす。
幾つもの定量的なデータから、アメリカ式経営は決して成功しているとは言えないこと、日本のように文化や歴史的背景が欧米とは異なる国においては日本的経営が合致しているのであり、無理やりにアメリカ式経営を導入する必要がないことを明らかにしていく。
昨今の日本の企業経営を巡る環境変化としてプラスなのは、金融ビッグバン制度の導入による財務会計の変化(連結会計やキャッシュフロー計算書の開示義務、時価会計による適切なBS評価等)くらいであり、社外取締役の導入によるコーポレートガバナンスの変化や、成果主義の過度な導入、高齢化社会による労働力不足を積極的な移民導入によって解決しようすることの危険性など、具体的なテーマも多く、学びの多い1冊だった。
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最近、「日本企業はその雇用慣行である終身雇用・年功序列を維持しながらグローバル化できるのか?」ということをよく考えます。(考えているだけだけど。。。)
そのヒントにならないかなと思い、1月から受講予定の授業の教科書を先取り。
2004年の本なので、今読むと実際とイメージが合わない感じがします。
例えば、著者は「失われた10年」は失われていたのではなく、その間に日本企業は経営の仕組みを変えたと言っていますが、実際にはその後のリーマンショックで「失われた20年」と言われるようになりました。
あと、日本企業を褒めてくれるのは有難いのですが、ちょっと贔屓しすぎ。
自分の目的としても、日本企業/米英企業の二元論で語られている気がして、ちょっと期待とは合いませんでした。
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日本的経営の要素は
①終身雇用精度
②年功序列
③企業内労働組合
と筆者が定義した。
ただし、もともとの終身雇用制度の意味は「lifetime commitment(終身の関係)」であり、企業と社員の契約であり社会制度だとしたのを、「lifetime employment(終身雇用制度)」と企業内雇用制度に誤約?されて広まったという点は興味深かった。
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日本の経済システム、経営システムがどのように育まれてきたのかがわかりやすく、網羅的に描かれている。
今後の日本の経営を考える際に、このような事実や情報を知って置くことで、考え方に厚みを持たせることができるし、また外国人に説明する時にも役立つと思う。