投稿元:
レビューを見る
日本の明るい未来を作るためのいくつかの提言。主に少子化を克服するため何をすべきかと言うこと。海外の成功例などを参考に、不可能ではないことが力説されてます。著者のメルマガで述べられてる内容をまとめた一冊です。メルマガ同様、改行も多用されているのでとても白い本。あっという間に読み終えられます。メルマガ読んでたら特に新しい内容はありませんが、無料メルマガへの応援として購入してもよいかも。
投稿元:
レビューを見る
日本の生き筋
ある調査によると、日本人はあまり幸福を感じていないようだ。自分自身に満足していないし、将来に明るい希望も持っていない。満足度は先進国で最低とのこと。
あなたはどうだろうか?
著者は反対に「日本には、明るい未来が待っている」という。
著者の北野幸伯氏は、モスクワの大学を卒業し、そのまま20年以上モスクワに住みながら、様々な情報を発信している国際関係アナリスト。
著者が発行するメールマガジン『ロシア政治経済ジャーナル」は、日本最大のメールマガジン配信サービス「まぐまぐ」で日本一のメルマガにも選ばれているほど人気だ。
本書は、そんな著者の目から見た、日本がこれから明るい未来を作っていくためのヒントが、6章に渡って具体的に解説されている。新聞記事など公開情報を使って、わかりやすく説明しているのが特徴だ。
第1章では、著者の提案の方向性について、三つのキーワードから説明している。
第2章は「働き方改革」。日本人が幸福になるための働き方とは何だろう。
第3章は「地域格差」。都会に住む人だけが幸せではいけない。地方をどうやって復活させるかがカギ。
第4章では、日本の「食」について。何を食べれば心身共に健康になるのか、そしてどうすれば食料自給率が上がるのか?
第5章は「少子化問題」。ロシアで出生率が上がった事例を元に、日本が取るべき少子化問題の解決方法を提案している。
第6章では、世界における日本の役割について。日本が世界に「和」をもたらすためには、どうしたらいいか?
日本には、まだまだ私たちが気づいていない力がある。最近流行りの「◯◯ファースト」ではなく、世界に「和」をもたらす道を、私たちは力強く進んでいこう、というのが著者からのメッセージだ。
私は著者の本を何冊か読んだことがあるが、今回も非常にスッキリした読後感であった。
特に、表紙にもある「家族大切主義」という言葉。
これは昔から日本にある伝統的な考え方だと思うが、最近はどちらかというと軽く扱われているような気がする。しかし本書を読んで納得した。家族はやはり大切な存在だ。
もし、あなたが自分の将来に関して漠然とした不安をお持ちなら、本書を手にとってみることをお勧めする。
あなた自身の「生き筋」を見つけることができるだろう。
投稿元:
レビューを見る
「ニュース、情報源部門」日本一のメルマガを刊行する北野氏ならではの分かりやすく読みやすい一冊。
善良さ、余裕、格差解消をどうするかについて解を示す。
世界に和をもたらす国を目指そう。
投稿元:
レビューを見る
これからの日本がこうなっていったらいいな〜と明るい未来をイメージできる良書。
心のゆとりが善良な精神を育むというのはその通りだと思った。
投稿元:
レビューを見る
2019/04/05:読了
少し内容がない感じ
2019/08/22:読了
二度目だったか、やっぱり印象が薄い。
投稿元:
レビューを見る
私も日本が好きだし、個人的に日本ファンを増やす役目も果たしてると自負がある。残りの人生もすごく豊かではなくても心の豊かな人生が送れると思ってるし、未来の子供への投資は続けて行きたい。
投稿元:
レビューを見る
今後の日本の問題解決について書かれて本
日本を幸せにする3つのキーワード
国家の品格は国民の善良さにかかっている
国民が善良でいられるには余裕が必要
スマートに格差解消しなければならない
日本に必要なのは家族大切主義
そのためには長時間労働をなくす。
ドイツなど他の国を例にした真の働き方改革が必要
地方を復活させる秘策
出生率が低い、地方から東京に人が移動していく2つの問題がある
人口減少県の法人税を下げ雇用を企業の移転を促す
海外企業を人口減少県に誘致する
ロシアなど他の国の例を参考に出生率を上げる施策をとる
3人子供を生んだ家庭に住宅購入資金を2000万まで国が負担する
給食改革を行い子供を健康に
完全米飯給食に
無農薬、低農薬に
発芽玄米を入れる
青魚を増やす
和食朝給食
学童和食夕給食
これにより
アトピーの子供激減
非行が消える
不登校生徒がいなくなる
高学力に
洋食化により食糧自給率を下げている
米飯給食化により米の消費量を上げる
農村をエネルギー生産の大拠点にする
土地がたっぷりあるのでそれを利用し太陽光発電に
投稿元:
レビューを見る
国際関係のブログが有名な著者の本。
出生率を上げるため、ロシアの例にならい、子供を三人産んだ家庭には2000万円の住宅費用を支給する、という考え方は斬新。
地方の過疎化防止のため、過疎の県の法人税を下げる、という案も試してみる価値はありそう。