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r>gで有名なフランスの経済学者のトマ・ピケティが過去データを分析して、不平等を切り口に世界で起こっている様々なことを論じる。
所得、ジェンダー、教育格差など。驚いたのはヨーロッパなどでは1800年代から統計データがあること。累進課税などの導入により、十分ではないが、格差は縮まっていること。教育に国がかけるお金は重要であり、これが格差を縮めるのに重要な役割を果たすが後回しにされること。炭素の排出量は一人当たりに換算すると北米が群を抜いて大きいにも関わらず、同様の排出量が求められていることなど、筆者が述べるように分野を超えて専門家の知見を集約することが重要である。
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不平等は何故起きるのか、所得格差、教育格差、CO2排出量格差、ジェンダー格差の実態はどうなのか、フランスと米国を比較していて分かりやすかった。経済成長は教育による、累進課税は必要、公的債務等ピケティの明快な理論が少しでも分かった。
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上位20%の富裕層の話はききますが、下位50%の資産の話は初めてです。それで1割に満たないということは驚きです。
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資産やジェンダー格差、自然と不平等などについて現状をデータで解説しています。
様々な面で過去よりも改善されつつあることがわかりますが、まだ道半ばということもわかります。
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奨学金のつかいどころに格差があると言う話とそれを是正するべきだという主張に賛成できるかは別としてわかりやすかった。
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あまり追加された新しい視座はなかったように思う。格差はさらに格差を生む、どんな分野でもそれは生じると言うことを本を通して書いてます
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格差についていくつもの観点からなされた分析を、1〜２枚の図表と短い文章で次々と展開していく。しかもそれらが一つの明快な主張のもとに構成され、澱みなく連なっている。どのトピックもワークショップのネタにすぐ使えそうだ。
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オーディブルで聴いたのは失敗だったかもしれない。豊富なデータ比較や諸外国の事情についてなので、オーディブルだと分かりづらいように感じた(わたしの理解力の問題かもしれない)。
翻訳本なので日本との比較が少ないのも個人的にはイメージしづらかった原因のひとつかなと思う。でも調べないと分からない海外の事情を知れるのはいい機会になった。
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トマピケティの本。フランスの講演会の内容をまとめた本なので、格差の現状を図表を使って説明しておりとても判り易い。著者は世界の所得、税、ジェンダー、環境等の格差問題について言及考察しているが、これは複雑な要因が絡んでおり問題解決は一筋縄では行かない。各国にはそれぞれ事情があって、資本主義社会である限り、著者が指摘する格差を是正するのは難しいと思う。
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ピケティさんの書籍はどれも読むのが大変だが、本書は講義内容の文字起こしなのでサクッと読める。格差（所得、資産、ジェンダーなど）や環境問題（炭素排出制限量の南北問題、自然資本の破壊など）についての彼のスタンスとその結論に至った経緯が簡潔に記されている。ピケティさんご自身による「ピケティ入門書」という位置づけの本。
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講演録なので、分かりやすかった。所得格差と資産格差をどうにかしないと格差はなくならない、とわかった。教育もすごく重要だし、ジェンダー格差もなくさないと日本に未来はないと思った。
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あまり新鮮な意見では無かった。
多分皆んながなんとなく感じてる「格差が無くなればいいのにな」って事を具体的な数字で示してくれている。
だからこそ格差は今後も無くならないと思う、だって皆んなそう思ってるはずなのに、過去から格差が拡大していってるから。
特に資本主義が最強のイデオロギーのうちはね。かと言って共産主義はありえない。
で、エコ社会主義！ってのもありえないだろ。
資源の消費速度が早くてそのうち枯渇するだろうけど、その時は適当に人間が間引かれて、それに適した数の人類が生き残って、「そういう環境」がまた出来上がるだけだとおもう。
私ができるのは悲惨な間引きが行われない事を願うだけだろう。
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世界中で起きている現代の不平等は、自然や文化の変化だけでなく、政治によって大きく変化する。特に所得格差の拡大や富裕層の税逃れなどが不平等を助長している現実があり、これらの問題に対処するためには、個々の専門学者の取り組みだけでなく、政治的な施策が不可欠だと、言う事だ。日本においては、特に所得税や相続税が他国に比べ既に高い利率がかけられていることを認知しておくべきだ。
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講演録のため、浅い感じがするが、ポイントは十分に押さえられているので、ここから広げていけばよい。
歴史では政治体制による不平等。政治参加することで変えられるだろう。
所得格差は制度による格差。自然が大きな要因ではない。
資産は富の再分配の問題。上位から中位へはなされたが、下位までは届いていない。
ジェンダーは家父長制度的経済システムによる。
二酸化炭素排出量は既に十分に偏っている。
これらは経済だけの問題ではなく、今後は専門家に任せるばかりでなく、広い視野を持って問題を見、解決のために話し合わなければならない。
