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古本で買った物だから、ネタは古いが、対話形式で書いてあって、凄く面白く知らなかったことが多くのべれれていた。岩田規久男は信頼できる経済学者の一人で、難しい経済理論を判りやすく述べことのできるお方。
私目をマクロ経済に嵌らしてくれたお方で、尊敬してます。本格的なレビューは後ほど・・・。
マクロ経済からミクロ経済が採り上げれている。が、マクロの紹介になる。マクロ的な問題しか理解していないからである。
日本の金融社会が、土地担保によって融資する「間接金融」によって成立しているが、この間接金融によって、信用膨張が起きて、中身の無い経済発展をしているというようなまことしやかな「経済論」がマスコミで取り上げられていたことがある。これは、間違い。バブルの当時は、日銀の金融緩和を受けて、銀行が貸し込んだ実態が土地バブルを引き起こしたのが原因だとする。元凶は、日銀の金融政策の拙さにある。日銀の政策目標は、物価の安定と雇用の確保にあるのだから、資産バブルに対する政策は主として「税制」で対応すべき事象であったのである。
公定歩合を引き上げることによって、金融引き締めが出来きないという結論には驚いた。正確に言えば、金融引き締めは、ハイ・パワード・マネの増減率によって、マネーサプライの調節することによって、金融の引き締め、緩和をするのである。何故なら、民間銀行は、銀行間での資金需要のための貸し借り市場、つまりコール市場がある。このコール市場の金利は、日銀の公定歩合より高く無ければならない。そうで無ければ、貸す方が利益を上げることが出来ないことになる。借りる銀行は、日銀から借りることが限界であるから、コール市場で資金を調達するのであるから、これは当然の成り立ちとなる。
また預金の金利も公定歩合より高い。銀行は預金獲得に動く。これでは、市中のマネーサプライは、減らないことになる。
う〜ん、奥が深〜い。