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初めて読んだ大前さんの本。この本を読んで大前さんにはまりました。専門分野ではないのに統計だけを見て背景を読み取る。そのセンスに脱帽です。。日本人はルールに沿って働くことは得意ですが、ルールを変えることが苦手。ルールが変わる、ビジネスモデルの変革により、産業が突然死んでしまう。そんな時代にどう生き抜くか、考えさせられます。
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大前本、三冊目。
非常に内容が濃い。全部を租借することは諦め、途中から流し読み。
主に、日本の集団IQの低さ、システム後進国、マスコミ・官僚・銀行批判、道州制、団塊世代、税、サブプライムについて書かれている。
以下、感じたこと
・日本は移民を受け入れるべき←隷属国家日本の岐路を読んで、考えを改めた。3K移民は受け入れるべきではない。
・日本は本気でグローバル・ボーダーレスを考えるべき
・民営化なら、政府介入を一切やめるべき
・シンガポールの繁栄←その理由はシンガポール国内にない。国外から金が集まってくることが原因。世界にはいま、余剰資金が溢れてる←それこそがグローバル経済。
・日本のあるべき姿はサマリタン的なあり方←これについては疑問。
・集団IQの低さに関しては、自分自身、自分を含めた周りを見ていても、絶望的になることがある。この原因の一つは、TVメディアにあると思う。もう一つの原因は、日本人の特性なのか、「沈黙する集団」化だと思う。
2010年8月8日 読了32(25)
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大前研一はどのように発想するのか。
本書はテーマごとの構成となっている。日経BPで筆者が担当しているニュースサイトから抜粋されている。
郵政民営化など少し古い記事もあるが当時、大前氏がどのように考えたのか、そして今どのようになっているのか答え合わせ的なことができるので、ニュース自体の考察を読むというよりも、やはりどのように発送しているかということが本書の主題であるし、そのようなことを読者に意識付ける内容となっている。
発想の仕方と文章の書き方は、間違いなくビジネスパーソンにとってお手本となる。
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これまでの著書と論調は変わらず安心して読める。
そして腹落ち感がある。
1章のマインドマップを見て、
思わず職場の状況に水平展開しメモをつくってしまったほどだ。
何かをせざるを得ない気にさせるので、
本質を探したり、仮説を模索したいときに大前研一氏の著書を手に取る。
Demographyに従い5.10年先の姿を見ることが一番大切。
→外国人の移民の受け入れは避けられない
愚民政策によって日本人は考えない国民になった。
偏差値教育により、その偏差値に自らを予定調和させられていた。
教師の役割は学生の能力を判定することではなく、
潜在能力を引き出すこと。
先進国のお手本や応えに、追いつけ追い越せでは通じない。
新しいことにリスクをとりながら、試行錯誤しながらトライする能力が必要。
Learnするのを助ける(側面支援)のが教師の役割:エンパワーメント(能力開花)
愚民政策の例
・年金記録の紛失
・道路公団の民営化は、役人はクビになっていないので、「社名変更」と「引越し」だけ行い、
天下り先を充実させた
・「国民に知らせずに」退職手当債を乱発し、公務員はぬくぬく老後を送り、借金を背負った住民が税金で返す
・核兵器を積んだ潜水艦が日本に寄港しても政府は「知らないふり」をする
・政府かあの業務請負金額はITゼネコンが建設会社のゼネコンを上回る
官製不況の例
■消費者保護:建築安全→需要制限・認可遅れ
■投資家保護:J-SOX→企業のコスト増
■労働者保護:労働派遣法→失業増加・労働力不足・人件費負担増
タイトな登記法は国内の雇用がどんどん減り、
中国で生産活動のほとんどを行うようになる
誰にも何が正しいのか分からないという状態に平然と耐え、
チャレンジした先に答えがある。
自らが問題を設定し、材料を集め、解答を構想するしかない。
ハーバードやスタンフォードが経営大学院として名声を保っているのは、
教授陣・教授法ではなく、学生の素材がよく、硬直した教授法でも
よい面だけを吸収してくれるから。
企業にとって最大の問題は、
社内にコレステロールがたまって情報が滞留すること。
声の大きい人の意見が通り始めて、会社が間違った方向に向き、
みんなに倦怠感が生まれる。
上のことを起こさせないようにするため、
中立的なリーダーが問題を裁く必要がある。
指標のひとつとして、「労働生産性」がある。
一定時間内にどれだけGDPを生み出すかだ。
アメリカを100%とすると、日本は71%、ユーロ圏は87%、OECD平均は75%
理由は、日本はサービス業の生産性が低いから。もちろん製造業の生産性はアメリカ以上。
Contribution to the fixed cost (P.180)
固定費が非常に大きな事業の場合、固定費に対する貢献(Contribution)を最大化する必要がある。
変動費でカバーできるならば、設備を遊ばせておくよりも、
安くても売ったほうがキャッシュを得るという考え方。
時間帯によ��て稼働率がまったく違うので、タイムセールスを行う、など。
バイアメリカン条項
最終製品の構成部品の50%以上が米国内で採掘・性差・製造された製品、という制限がある。
もし、下限を50%より上にしたら困るのはアメリカだ。
中間財を輸入して最終製品する場合、ほとんどの製品がひっかかる。ゆえに日本に都合がいい。
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2/25:企業や国家があっという間に瓦解してしまう「突然死」が21世紀に入って散見されるようになった。これはひとえに時代の波を読み間違えたことや、このグローバル/ネットワーク時代にこれまでと同じビジネススキーム/国家運営を行っていたからに他ならない。日本というレベルで言うと国家には期待できない状態であるので個人がどのようなマインドで国を企業を支えていく必要があるのか。そのヒントを大前氏の脳みそから借りてみよう、ってのが趣旨。
書き下ろしではなく、いろんな本を掻い摘んであるので、書いてある内容は他で観たことあるような話ばかりであるが、いちいち納得させられる。企業はグローバリゼーションを第一に、個人はグローバリゼーションに加えて教育(世代間含む)に注力する必要があるのである。
日本は国内に同じ業界の有力プレイヤーが多すぎるとの記載があったが、まさにそう思う。これから国内の少ないパイを奪い合う時代は終わったので、企業も選択と集中を行い、グローバルで勝負できるプレイヤーを創っていかなくちゃいけません。企業はそう思っても国が全然考えてないので、政策的に後手後手(むしろ害が多い)に回ってて、ホントみんな国出ちゃうよ。
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世の中の様々な事象に焦点を当て、
大前さんの考えや想いを書いた本。
ネットで掲載した内容をまとめた短編集なので、
ネットで見てる人は、特に買わなくてもよいかな。
色んな持論を展開しているけど、
一番印象に残ったのは、
よくもまあこんなに色々考えられるもんだ
ってところか?
にしても、情報やデータを鵜呑みにせず、
持論を展開できるのはすごいと思う。
常に色んな事に関心を持ち、考えてるからこそ、
成せる技だと思いました。
自分も色んなことに興味を持ち、
何でも経験してみることで、
大きな人間になりたいです。
まずは、RSSを利用して情報収集し、
気になったことに対して自分なりに考えてみよかな。
1日1個でもいいから、続けていれば何か変わるはず。
そう信じて続けてみようと思います。
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かの経営コンサルタント・大前研一の著書。大前本は初めて。
「大前の頭脳ってどゆこと」と思って立ち読みしたら面白そうだったので購入。
政治経済幅広く考察されている大前さんが、本書においては日本に主眼を置き、行政の機能不全から企業のグローバル化における課題、求められるリーダーシップなど幅広く言及。各分野において独自の視点からの提言を行う。現実味のあるものから極論までたくさんの提言がありますが、「そういう発想もありか」というものが結構多くておもしろいです。
以下はメモ。
・高齢者福祉、年金の前にマンパワーが破綻する。
・日本の教育現場に欠けているのは「エンパワーメント」。
・マイノリティー・インタレスト(少数の利益)
・日本の大手メーカーに欠けるのはジョブスのような構想力。
・中堅企業は「グローバル人材」を持たないまま大手に付随してグローバル化しがち。
・グローバル人材育成のカギは「統一人事」。
・官僚の得意技:中身はそのまま、名前だけ変える(民営化=社名変更)
・官僚の得意技:知らないふりしてごまかす(グアム→佐世保の核兵器の持ち込み)
・役人の理解なきシステム発注(システム会社の”ITゼネコン化”)。
・官僚が思考は「どうやって伸ばすか」ではなく「どうやって規制するか」。
・「シンガポール発展の源は、シンガポールにはない」(開放経済)
・法人税と所得税を引き下げ、付加価値税と資産課税を引き上げる。
・日本は「調整しながらの製造」が得意。
・円高の内に資源をたくさん輸入する。
・1万円渡された人は、不況なら3500円、好況なら7500円使う。
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少しでも学長の思考パターンをパクるためには、あらゆるものに対して興味・好奇心がないとダメなのだろう。まずはそこから。貪欲にいきたい。
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はっきりいって今の日本は異常だ。1年ごとに首相は変わるし、専門家ではない閣僚が政治主導といい舵を取る。真実を分かりやすく伝えるのが職業であるマスコミは嘘を吐き、至極当然のことをしている池上彰さんのニュースが賞賛される。そして国家の動脈である教育は、現代の激しい環境の変化に関わらず従来の詰め込み型のままで、活発な議論やアイディアを生む授業は取り入れられていない。
我々日本人はこの状況にあきらめ半分で慣れてしまい、感覚がマヒしているから平然でいられるのだろうが、はっきりいって異常だ。「大前の頭脳」には日本のおかれる現状とそれを打破するための解決策について、事細かに記されています。
面白かったトピックを2つ抜粋します。
◆長年の愚民政策による考えない日本人
日本人はみごとに考えない国民です。例えば偏差値教育で自分の能力、限界を上から決めつけられ、その程度のものだと諦めてしまう。若い頃にこうした調教を受けてしまうから、意欲的に自分の人生をどうしたいといった願望を抱けずにいます。
教師の役割は学生の能力を判断することにあるのではなく、潜在能力を引き出すことにこそあるはずです。
今は20世紀の先進国を目指した「答え」のある時代とは違います。「答え」のない問題を粘り強く、興奮して挑めるように、教育は支援するべきではないでしょうか。
◆道州制は、この国の長期衰退を救う
次の話題。道州制とは日本の行政区分を47都道府県から11程度の道州にすることです。関東州、東海州、四国州などに統合され、地方の権限が拡大します。イメージとしてはアメリカの州のような感じです。
メリットとしては、地方ごとに繁栄を競争するようになり新たな活力が生まれます。例えば北海道は、先進国の企業を集めた極東ロシアを開発する前線基地となるでしょう。第二外国語はロシア語になるかもしれません。逆に九州は東アジア経済圏のハブのひとつとして成長していくことになるでしょう。
しかし実現への道は険しく、反対勢力には役所とマスコミがあります。役所は、47→11にポストが減るから反対しています。マスコミは地方と密着な新聞社やテレビ局を抱えているので、地方が統合され競争が激しくなって既得権益を失うことが怖いようです。
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最も恐れるべきことは、人々がこれ以上のパニックに陥ること。
グローバル化にあたって、何よりいけないのは、日本は特殊だと思い込むこと。
グローバル化は一気にはできない。というのも人材育成には20年はかかる。
最近の出来の悪い新聞記者は2chでネタを探している。
21世紀の危険に満ちたサイバージャングルを生き延びる知恵はエリート校ではまだ備わっていない。新しい経済社会に抵抗できる人材育成こそ、最も必要な教育機関の任務である。
大学のはじめに行われる一般教養は高校に渡すべきである。
ゲームやオタク文化が日本で強いのは、文科省が管理していないから。
アメリカは敵がいないと機能しない国。敵を作って時刻に緊張を生み、それによって経済や金融も活性化する国。
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著者が日本の政治、経済についてどのように考えているかを語る。
大前節が好きな人には良い書だが、震災前の執筆なので少し古いかもしれない。
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10年前に書かれたとは思えないほど、現代を的確に表現している。
これからの日本において、集団 IQ を高めることや、少子高齢化の傘下、労働人口をどのように確保するかなど、参考になること多数。
著者がもともと自然科学出身であることから、日本の産業についても詳しく書かれていた。
日本人が知らないうちに刷り込まれている島国精神から脱却し、真のグローバル人材になるため、精進していきたい。
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2005年くらいからの雑誌連載の焼き直し。
前半が日本がとっている政策等の過ち指摘、後半がいつもの提言。
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2009年、アメリカ大統領がオバマ氏に変わった頃の様々な情勢を、当時著者がどのように考えたのか。それを通して、情報をどのように見、分析するのかを具体的に述べられています。本書を通して著者の述べられたい主張自体は、最後のエピローグに集約されています。「何にでも興味を持つ」その重要さの実践を、本書を通じて学ぶことができます。
しかしながら、当時あれほど注目を浴びていたアメリカの将来について、現在(2014年)ほとんど日本のメディアでは見ることがないという事態に気づいて寒気がしました。本書を読みながら「そういえばこの件は今どうなっているのだろうか」ということについて無関心になっている自分に気づかされました。
本当に重要な情報は、自分で学びにいかなければならない。そのツールは数多溢れているのに、受け身の情報に満足している今の状況の危険さに気づかせていただきました。
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日本の将来予測。10年前の上梓だが当たっているものもあれば的外れもあり。
労働市場を海外に開放せよとか、世界中がマーケットだとか言うは易しだが行うは難し。
もとが原子力工学の研究者だけに広く浅く論じている部分もある。日本の原発の安全性についてはどう考えているんだろう。
日本の産業危機を考える材料としては、一読に値する書。ただし、食料品を完全に輸入に頼るのはいただけない。ロシアや北朝鮮みたく欧米から経済封鎖されたら終わりでしょ。移民政策もすでにEU諸国やアメリカでひずみが出ているので賛成できない。