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仕事の役に立つかと読書。
第4章自然エネルギーを普及させるための仕組み作りを(田中優 未来バンク理事長)
が面白かった。他に著書はないのかなー
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技術士試験対策のために読書。
「グリーンニューディール」とは何か、日本版グリーン革命を起こすための具体的な構想、日本版グリーン革命を起こした際の未来図について、4人の論者が語った本。技術士試験対策の観点から言えば、太陽光や風力などそれぞれの自然エネルギーの技術的なメリット・デメリットを知る必要があるが、その前に、日本を含めて今進んでいるグリーンニューディールの全貌を捉えておく必要があると思って本書を読む。
4人の論者とも言っているが、リーマンショックによる世界同時不況とグリーンニューディールが同時期に出てきたため、グリーンニューディールが金融不況脱却ための新たな公共投資のような見方をされていることに疑問を投げかけている。今、地球規模の環境問題や化石燃料の枯渇など考えた際、今が思い切ったグリーン革命を起こす時期なんだということを述べている。
日本版グリーン革命を起こすためには、独占的になっている電力市場の改革が必要だ。基本的に電力は原発や火力発電所など大規模発電所によって作り出される仕組みになっているが、グリーン革命は、小規模ながらもあちこちで電力を作り出す仕組み(スマートグリッド)への変革だといっている。そのためには、インターネット、電力ネットワーク、分散型電力システム、オープンな電力市場という「4つのオープンシステム」の統合が必要だと、未来バンク理事長・田中優氏は述べている。とりわけ、一元的に握っている電力会社の体質改善、電力業界の自由化・市場開放といった取り組みも必要になってくるであろう。奇しくも、昨今愛読している白洲次郎氏が基礎を作った現在の電力業界。経済復興・成長期にはぴったりの社会システムであったのだろうが、グリーン革命が叫ばれる現在、電力業界の改革も必要だと思う。
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[ 内容 ]
金融恐慌後、世界は自然エネルギー産業へと舵を切り、グリーン・ニューディール政策を推進し始めた。経済問題、環境問題、資源問題をまとめて解決できる、新たな経済成長モデルのイニシアチブを握るためだ。
事実、二〇年後には自動車産業を追い抜く勢いで、自然エネルギー産業とその市場は急成長を遂げている。
一〇〇年に一度のパラダイムシフトともいえる革命の全貌から日本版グリーン・ニューディールの構想、そして産業や社会の未来図までを明らかにする。
[ 目次 ]
第1章 グリーン・ニューディールが求められるのはなぜか(グリーン・ニューディールは魔法の政策ではない ヨーロッパから派生したグリーン・ニューディール ほか)
第2章 グリーン・ニューディールで経済・雇用を立て直す(金融・気候・エネルギー危機の処方箋 「新アポロ計画」という名称に込められたオバマの決意 ほか)
第3章 雇用二五〇万人を目指す日本版グリーン・ニューディール構想(グリーン・ニューディールの本当の意義 文明史的な転換の要請からグリーン・ニューディールは生まれた ほか)
第4章 自然エネルギーを普及させるための仕組みづくりを(今後はピーク・オイル問題が化石燃料の価格をさらに上昇させる 一〇〇年後の未来に残るのは自然エネルギーのみ ほか)
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[ 関連図書 ]
[ 参考となる書評 ]
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福島第一原発の事故を期に読んでみましたが、本書が出されて3年経っているためか内容が劣化してしまっています。
飯田哲也氏が原子力村を中心にした電力会社の独占に関して指摘しています。
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環境、経済、雇用の問題の解決策としての「グリーン革命」が日本を救うということを述べた本。4章立てですが、1章につき1人が担当している。
EU諸国などでは太陽光、風力発電など自然エネルギー産業によって雇用の促進が図られていて、日本でもこういった政策を取るべきであるといったことが中心に述べられている。これはオバマ大統領が強調していた「グリーン・ニューディール」とほぼ同じものである。
日本は技術力があるのに、自然エネルギー産業に関しては消極的である。ある日本の企業は日本の技術力を駆使して国内ではなくアメリカの風力発電所を作っている。
また、ドイツが国内に普及させたソーラー電池も、日本の企業が開発したものだったと言われている。それなのに日本で自然エネルギー産業に注目が集まらないのは何たる皮肉… 目先の利益に囚われすぎてきたのか?
面白いのは「スマート・グリッド」という構想です。これはインターネット、電子ネットワーク、自然エネルギー技術、オープンな電子市場の4つのシステムを統合したもので、グーグルが推進している。これが普及すれば、ソーラー電池、電気自動車、家電製品を包括してエネルギー管理や取引が行えるようになるそうだ。
2章ではこういった自然エネルギーも地方自治体、住民、NPOといった単位からの地道な活動が重要になってくると述べられている。やはり「生活の質を上げるには?」という視点を持ち、地域からの現実の変化を起こしていくことが必要なのだろう。
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4人の筆者による4章構成。それぞれの立場からの提言なので、当然一貫した内容ではないが、3.11以降に読む人にとっては、日本の自然エネルギーへの取り組みの低さ・対応の遅さを、再確認するチェックシートのように感じられるかもしれない。持続可能なエネルギーを普及させるための数々のヒントには、なるほどと思わせるものがあるが、それではなぜそれが実現していかないのか、という問題は、そのまま今日の日本のかかえる課題の象徴ともいえる。(皆さんからの推薦本)
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2009年刊。「グリーン革命」、すなわち太陽光発電(パネル製造、分散化)、風力発電、スマートグリッド、バイオマス発電・バイオマテリアル(脱石油化学工業)等を4人の論客が概説。政策マターの落とし込みがあるのは予算付け意識が大の筒井議員か(ただし、結果的に民主党で実施できたかは?)。ただ、地方からの発信(新潟県泉田知事、東京都)、雇用創出に繋がった独環境関連企業の模倣(農水・経産・環境の一体的取組の必要性)、炭素税・環境税・ゴミ排出を回避する税制・ピーク時電力料金アップ等、知識として保持すべき項目多し。
本書でもっとも印象的だったのは、化石エネルギーの枯渇が重要問題ではない点。すなわち、化石エネルギーの産出スピードの減退・獲得費用の増大が、化石燃料の価格高騰(暴騰)を招き、企業を含む経済活動への急制動となってしまう懸念こそが、近々生じうる最大の課題、という点だ。しかし、この懸念を政府・各省庁が共有しているのか?政府全体としての真摯な取組み、省庁間の一体感、政策実現への気迫が世の中に伝わってこない(やる気のないように感じる)。本書の内容に現実味を感じて初めて、本気度が伝わるのだが…。