紙の本
覇権は日本に転がり込んでくる？
2010/11/12 13:51
3人中、3人の方がこのレビューが役に立ったと投票しています。
投稿者：MtVictory - この投稿者のレビュー一覧を見る
2010年も残りわずかとなってしまったが、いざ大予言。著者らはかつてソロモンブラザーズで一緒に仕事をしていたという。本書はその二人が世界経済危機後の経済を予測した対談集。
2010年10月にはNYダウ平均株価は4,000ドルまで下がる、と松藤氏は大胆予測しているが、残念ながら外れている。増田氏は「不況からの脱出には20年かかる」と言っている。しかし脱出には効果的な政策はなく、信用が再建されるまで自然治癒するのを待つしかないそうだ。ダメージが大きかっただけに、世界不況はそう簡単には癒せないようだ。また、2011年、米国では社債の借り換えラッシュが始まるそうで、３年間で2000億ドル。これを償還できる企業がどれだけあるか疑問視する松藤氏。償還できずにデフォルトする企業が増えると、米国の景気の足を更に引っ張ることになるだろう。
「あとがき」で増田氏が興味深いことを言っている。知的エリートが大衆を引きずり回す欧米型社会は既に破綻している、と。今後の世界を牽引するのは、大衆が自分で考え、自分で決める社会を形成している日本型文明を開花させた国だけ、と日本が世界をリードする日が来ることを予言している。日本にはパワーエリートがおらず、世界で初めての大衆国家だとの認識。「平和で安全で貧富の格差の少ない日本的なライフスタイルがやがて世界を制覇する」だろうとも語っている。世界には「平和で安全で貧富の格差の少ない」という条件が満たされていない国や地域がまだまだ多い。欧米にない日本の魅力と貢献で、日本が世界の平和と安全をリードできるかも知れないというのは明るい希望なのではないだろうか。日本には経済力と技術力以外にも文化力があるのだし。
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おすすめ度：85点
「危機と恐慌とそしてゴールド」の松藤氏と「バブル崩壊以降の日本経済楽観論」の増田氏の対論から学ぶことは大きい。
二人とも「世界に超弱気、日本に超強気」である。
知的エリートが大衆を引きずり回す欧米型社会は、すでに破綻している。
ブリックス諸国も、知的エリート独裁色濃厚な国々であるがために、絶対に欧米諸国の後始末をつけることはできないのだ。
次の３つの事実は特に印象に残った。
現場に来ることなく時価総額経営にはしるＭＢＡ。
欧米（特に欧）の階級社会。
製造業が日本は大都市圏で成立している。
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増田悦佐さんの、歴史分析に基づく日本の立ち位置に係る視点が面白かった。出版時期から１年が経ち、景気の２番底Ｘデーの懸念高まる現在、改めて彼の現状認識を聞いてみたいと思った。
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“2010/7/13：
良い本。ただ、日本が何故大丈夫なのかが、
2009/9月初版のため、2010/7月現在で、
どうなのよっていう感じはする”
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昔から本のタイトルに”予言”とあると手に取ってしまう癖があります、目まぐるしく変わる現代なので５年も先の姿を予想するのは難しいとは思いますが、来年（２０１０年）の予想なら私も確認することができるので、読んでみようと興味が湧きました。松藤氏と増田氏の対談形式の本ですが、二人が書かれてきた本を今まで読んできて納得する部分が大きかったことも、この本を読んだきっかけでした。
以下は気になったポイントです。
・恐慌時には金と金鉱山株しか上昇しない、さらには実質金利の上昇が今回も見られるため、不動産等はデフレトレンドとなる（ｐ３）
・アメリカではインディアンの会社は債務超過を売ることが出来る法律がある、カーライルはインディアンに赤字を出すことが目的の会社をつくらせて、黒字と相殺できる一流企業に売りつけて大きくなった（ｐ１８）
・TESCO(世界三位の流通企業）が日本で成功した理由は、中央管理ではなく各店舗が独自に仕入れ販売管理ができるようにしていることにある（ｐ２１）
・アジア型とスペイン型（HYN1型）のインフルエンザの菌はお互いに食い合う（アジア型がスペイン型を駆逐）から両立しないはずなのに、今回メキシコで発生した豚インフルエンザと同じものである（ｐ２４）
・１９２９年の大恐慌が１０年も続くのは、１９２６年の移民制限法により経済成長に欠かせないエネルギーを停止したことにあると考えられる（ｐ２５）
・米国は欧州と比べると階級社会の流動性はあるが、市民に枠組みを与えるのは一握りのエリートであることは同じ（ｐ３０）
・日本のオタク文化の特徴は、消費者側がマーケットをつくることにある、年二回開かれるイベントでは３．５万のサークルが平均２００部の同人誌を販売している、これが日本の中小印刷業を支えている（ｐ４０）
・１９９６年頃、日本の金融機関が危機的状態になったとき、欧米の政府要人や知識人は、「政府は金融機関への監視が甘すぎる」といったが、今回はルールを変えて（資産、負債の再評価）対応した（ｐ４３）
・国家としてデフォルトに陥るのが一番早いのは、対外債務がGDPの４倍もある英国（ドイツ：１．５、フランス：１．８、スイス：２．９倍）である（ｐ５１）
・オランダが没落した本当の理由は、経営者が工場を都会から農村へ移転させたから、技術革新と縁のない方法で儲けるようになるといずれ金融立国しか目指せなくなる（ｐ６０）
・中国はチベット建国（１９４９年）から軍事侵攻して１２０万人のチベット人を虐殺しているが、この数は２割にあたる（ｐ７３）
・円安になると製品競争力がついて輸出が伸びるのではない、円安になって輸入品が値上がりするので、貿易収支を黒字にしようと輸出するから増えるため（ｐ７６）
・人間がCO2を輩出して上昇した程度の温度は、本格的に地球が寒冷期に入ったら消し飛んでしまう（ｐ７９）
・中国は貿易収支の黒字を国民生活改善のため再投資せずに、一元管理したものを米国債と米ドルに集中的に投下してきた、���本は自然に貯まったという感じ（ｐ８３）
・２００８年金融危機後に、米国はアメリカ人が預金口座をつくってはいけない国（３４カ国）を指定した、香港・マン島・シンガポール・スイス等も対象（ｐ９８）
・中国での素材産業がきちんと回っていない証拠として、中国政府の発表とは異なり、中国国内の電力消費量が落ちている（ｐ１０５）
・１オンス当たりの金価格をインフレ調整して２００８年アメリカドルベースにすると、南北戦争後の１０００ドル突破から金本位制離脱まで一貫して低迷、アフガン侵攻直後の１７００ドルから２０００年までは一貫して下落、その後は１０００ドルまで回復して今に至る（ｐ１２８）
・株価の中間反騰とは異なり、デフレ時代の金は永続的上昇が期待できる、スタートは２００９年の後半で、２０００ドル（２００９年９月現在：１０００ドル）に向かう（ｐ１４４）
・民間企業部門の財務体質が最も健全なのは、日本経済（自己資本に対する有利子負債比率は０．８８）、英国：１．４、米国：１．６４、ドイツ：２．９より良い（ｐ１７０）
・ブラジル等の大規模原油開発の長期資金はドルで供給されている、米国で何かが起きるとドルを返済することになり（バブル崩壊後の日本の銀行と同様）ドル高（短期的には１２６円）となる（ｐ１７５）
・中国は日本に関して大きな決定を２つしている、１）次世代携帯電話を日本と提携、２）環境改善の手助け、である（ｐ２０７）
・GEの行ってきた選択と集中戦略はものすごく”ハイリスク”である、既存モデルに有り金を全額賭けることになるので、いずれ先細りになる（ｐ２１０）
