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先月(2017年5月)

松下 寛光さんのレビュー一覧

投稿者:松下 寛光

3 件中 1 件~ 3 件を表示

「公共工事がなくなる」。建設業界で,もし生き残りたければ企業を最強の軍団に変えろ!

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 何とも勢いのよいサバイバル本が出たものだ。特に前半は“劇画”でも読んでいるような気分にさせてくれるし,建設業に携わっている読者であれば非常にわかりやすい記述である。「『わが社だけは生きる!』そのための方法論をこの本の中で並べてきた。しかし,産業全体が縮んでいく中での生き残りというものは,決して楽な楽しいものではありえない。だから,この本の中では極力その厳しさをわかってもらえるように,あえて極論をぶつける努力をした」と著者は言う。
 まず,「全社員を解雇」「新たな軍団企業を再構築」「社長は3倍働け!」「全社員完全歩合制を採用」「すべての資産を売却せよ」といった過激なキーワードが飛び交っている。それぞれにその背景がアジ文で語られる。それだけに,度々出てくる無能な経営者,幹部,社員も平静ではいられなくなるだろう。
 後半にはいると,客観的な建設産業の位置づけと21世紀に向けた市場創造への対応に視点が移される。「旧態依然とした『公共発注増額の陳情』では何の効果も得られない」とし,「すべての基本に市民,国民を置くしか方法はない。建設産業を救うべし,ではなくて,市民,国民の立場から考えて建設産業がどう必要なのか明らかに」していくべきだと主張する。
 「日本の住は明らかに貧しい,真の豊かさとはほど遠い。市民,国民の誰もが,欧米先進国どころか普通の中進国と比較してさえも『不充分』『不満足』と実感している。そうであるならば,建設産業の役割が終わったことにはならない。野垂れ死にの運命はまだまだはるかな先のことと考えるべきであろう」と説く。
 21世紀の建設業界は公共事業にばかり頼る甘えの構造から脱し,意識改革を進め,自ら市場を創造していかなければならない。
(C) ブックレビュー社 2000

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情報化時代の地域振興論。ビット産業はわが国の国土にどのような影響を与えるか

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" 本書では情報のディジタル化にともなって出現した,ビット単位で情報の伝達や保存,加工などを行う産業,さらにはこれらの進展によって新たに生まれてくる産業全般を「ビット産業」として語っている。
 本書は「情報化と国土・地域」のテーマで行ってきた慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスSFC研究所と富士通総研との共同研究をまとめたもの。
 インターネットに代表されるように,情報通信技術の進展により,コミュニケーションをするうえでの時間と場所の制約が取り払われようとしている。そうなると,日本だけでなく世界のどこにいても“仕事""ができるというわけだ。ゴミゴミした東京にいなくても空気がきれいで暮らしやすい地方で働きたいという人も増えるだろう。また,そうした生活をしたいと望む人や企業を誘致し,地域の活性化を図りたいという地方自治体も出現するに違いない。
 しかし,事はそれほど簡単ではない。情報インフラの整備,立地条件,人口流動の動きなど押さえておかなければならない問題が多いからである。本書は地域振興の立場から,ビット産業と地方都市の成長の条件が論じられている。
 情報サービス産業の実態,大都市圏・非大都市圏の人口移動予測のデータを分析するとともに,現在地方で活躍しているビット企業の実例,ハイテク産業の集積地域として有名なシリコンバレーの特徴をみることで,成長の条件を探ろうとしている。
 最終的に情報化時代の国土政策の提言として,国レベルでは,(1)情報インフラの整備,(2)雇用労働者の移動の円滑化,(3)中央政府の情報化業務の地方分散発注,を挙げている。一方,地方レベルでは,(1)生活環境としての質の向上,(2)頭脳基地,頭脳コミュニティーを軸とした地域振興の推進,(3)地方レベルでの情報化の推進と業務の地方発注,(4)自治体の広域連絡を挙げている。"
(C) ブックレビュー社 2000

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住宅が人間を病気にすることがある。健康で安全な住まいづくりのためのノウハウを満載

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 健康的な住まいづくりを実践しているグループによってまとめられたノウハウが満載されている。全体を通読することで住まいと健康について考察することもできるし,関心のある部分だけを引いて読むことができる事典的な要素も兼ね備えた実用書。
 執筆者は建築家,環境デザイナー,木材専門家,生活評論家,安全工学博士,医師と多彩であり,それぞれの立場から健康と住まいについてのノウハウが語られている。実践的な内容なので,専門知識のない消費者にも理解しやすい。
 その半面,執筆者の推薦する健康的な住まい感とフィーリングが合わないと戸惑いを覚える読者もいるだろう。その場合,建材などから揮発する有害物質の一覧表や安全な建材のリストなど専門書や研究機関が発表したデータが数多く引用されているので,そうしたデータを読むことで,自己判断するときの参考になる。
(C) ブックレビュー社 2000

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