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地震大国日本ということをあらためて認識し、東海地震などの高い確率で起こるといわれている地震にたいして、備えることはあらためて必要と感じた。
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読んで助かるとか、読んで被災しない、という意味での役立ちなんぞは、期待する方に無理がある。ただ、イメージをしておきたいのです。デイタイムの首都直下地震発生直後には約30万基のエレベーターが一瞬のうちに停止するような事態について。
そうした意味で、中途半端な安心論は書かれていません。専門家である著者が、思わず神に祈る一行を吐露してしまうほど。
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都市住民の安全の確保から書いた防災の本。
大都市での防災対策の盲点。
(1)中央防災会議の推計では、首都直下で、高層住宅のエレベーター停止18万基、とじこめ一五〇〇人、オフィスビルは、12万基、11000人。(p53)
これ、どないするのか。こんなに閉じ込めとエレベーターが停止してしまったら、大変なことになる。そもそもエレベーターからの救出のための業者がすくに到着できるとも思えない。
これを考えると、高層ビル建設するデベロッパーの責任は重いな。もし助けられないのなら、こんな商品市場にだせないんじゃないか。まじめに考えると空恐ろしい。
(2)職場で首都直下にあった人は家に帰ろうとして帰宅難民になるのではなく、むしろ職場の周りの被災者の救援をすべき。(p87)
昨日の帰宅困難者の協議会の提言に対して、安否が心配とか言っていたが、安否確認は別にきちんとやって、しばらくは職場の周りの救援活動を支援してほしい。たぶん、都心の真ん中には、警察や消防、自衛隊がすぐに入ってくれないと思うので。
(3)政府の機能不全を想定して、実際の現場が決断を下せるような災害対策を立てることが必要。(p144)
政府の緊急災害対策本部の現地対策本部が、国の出先機関を統率し、知事、市町村長と協議して、連携して救援活動、応急活動をする仕組みを考えたい。
いろいろ、現場からの発想には考えさせられる点多し。その意味で災害法制の参考になる。