日本の成長戦略 こうすれば必ず甦る！ みんなのレビュー

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投稿者：佐伯洋一　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

　日本はとんでもない閉塞感に覆われている。その元凶は、経済の停滞であろう。どうしてこんなことになったのか。その原因から論じなければ、成長戦略など描かれようはずもない。私の見る限り、賢者のひとりである堀氏のことだから、当然本書にも分析されている。
　最要約すれば、教育の崩壊つまり学力の低下である。一見なんの因果関係もなさそうにみえる。しかし、小泉総理が引用した米百俵の逸話を思い出してほしい。要は、危機に瀕し食うや食わずの長岡藩に米１００俵が寄贈された。しかし、それを食えばそれで終わりでなんの発展もない。だから、未来への投資として子弟教育のための機関を作るために米を換金したというお話である。結果、長岡からは多士済々の賢者が輩出された。
　つまり、教育なきところに成長なし。バブル崩壊で危機に見舞われても、教育が整備されていれば構想はでてくる。草食系などという男子とはいえないクズがでたり、ひきこもりなどはまさに教育に由来する。だから閉塞感が増すのである。その元凶として、著者はマスコミと日教組をあげる。多言を要しない事実であろう。
　
　教育について大胆な提言がなされている。文系大学の廃止などはドラスティックであるが、注目すべきは大学の英語入試をすべてトフルにせよ、というもの。これはすぐさま実行すべき妙案である。というか、これに反対する理由があれば教えてほしい。英語を学ぶ目的は、話書き読みことである。日本は、各国に比較しても十分すぎる英語の勉強をしているのに、なんにもできない。これは絶対に教育が間違っている証拠だ。トフルは、ホントに難しいが、これができなければ英語が話す書くなどはできない。トフルが入試になったら、受験生は苦痛な英語の文法から解放される。しかも、その点数がそのまま留学にも使えるので、留学者は増えるし、一石五鳥くらいの素晴らしい発想である。
　著者のいうとおり、英語が話せない教師なんかはすぐさまくびである。すくなくとも、新規採用は停止すべきである。日教組が抵抗するが、日教組は中国大好きのバカの集まりで、学校を教師の生活手段と心得違いをし、学生が学ぶ場であるという本懐を完全に無視している。

　著者の構想力は当然未来の日本にも向く。世界は今後、企業間競争の時代から国家による経済戦争の時代に突入する。自国を飛び出し、その企業を各国政府が支援する。しかし、支援といってももはや助けの段階をとうに飛び越え、政府自体が経済のプレイヤーになっている。新幹線や原子力に限ったものではない。たとえば韓国は、現在自国製品を売るため、くだらない冬そななどのつまんない番組を無償で放送させている。そこで、主人公の使っている服や電解製品や車をセールスするのである。転じて日本は政府の支援が一切受けられず、孤軍奮闘のなかで敗れ去っているのが現状である。もはや、なにに遠慮している場合でもない。まずは、官僚の昇進の仕組みを変えることが先決である。一種二種もない。とにかく日本の国益にかなうことをしたかどうかを評価の第１かつ必須の条件にする。基準が抽象的であるが、あとは各論的手続き論にすぎないのであって、やろうと思えば簡単にできる。せめて経産省などについてはなんとしてもやるべきである。
　
　２１世紀中盤はどう考えても米中時代である。米国とはすなわちユダヤであるから、ユダヤ対中国の時代である。ユダヤ人は恐るべき祖国愛と驚嘆すべき悪知恵でもって金融を支配している。イスラエルが、呑気な中東の連中がぼやぼやしているうちにさっさとゴラン高原の水源の確保して完全な主導権を握ったことを見ればわかるとおり、非常に戦略性をもった人種であり、最も手ごわい。これに対抗できるのは、堀氏によれば中華民族となる。まあ、にたような系統の力だから、そうかもしれない。
　しかし、日本はもっと違った系統の力を世界一に有する民族である。それは本来チームワークであり、個が全全が個という無私の力である。奴らが虚でくるなら当然日本は誠実なる実で戦う。やっぱり製造業である。そのためには、まずは韓国を蹴散らすことである。日本は、あまりにも１、宣伝力、２、顧客ニーズを読むリサーチ力がなさすぎる。３、熾烈な国内競争などに血道をあげるのではなく、官主導でもなんでも日本の各分野における代表選手をさっさときめて、海外に送り出す準備をしなければならない。円高を利用し、買収もどんどんやる。
　
　久々に創造的な本である。堀氏は頭のいい男だと思う。この人はどこまでも実質論者であり、学歴などクソくらいにしか評価しない。それはほんとにそうだ。要は、どれだけ使えるかという実質論である。ただ結局学歴保持者に真面目な人間が多いという経験則から、その投影現象として学歴社会があるというのがほんとのところだろう。とにかく入試をトフルにというのは、最も効率的かつ経済的な英語対策であることは間違いあるまい。これは、多国間企業戦争の時代である次のステージを日本が生き抜くための武器になるだろう。英語ができたほうが有利に決まっているという意味で。
　実質論者の本は良い。買って損はないとおもう。