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日経情報ストラテジーさんのレビュー一覧

投稿者:日経情報ストラテジー

62 件中 31 件~ 45 件を表示

紙の本

1999/11/1

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 「ソリューション・ビジネス」は、様々な業界で流行語となっている。市場の主導権が生産側から顧客側に移り、単なる「モノ」の販売ではなく、顧客の問題解決策(ソリューション)を提示できるところだけが生き残るという構造に変わってきたためだろう。
 本書は、米国の小売業界で生まれつつある顧客志向型の新しい業態を紹介し、これを「ソリューション・セリング」と呼んでいる。例えば、「ホームヘルスケア」を専門とするテイク・グッド・ケア社や「食」を専門とするユークロップス社などだ。従来のような商品カテゴリーや店舗形態に縛られない新しい小売業の姿が浮かび上がってくる。実現のためには経営マインドはもちろん、コールセンターなどの活用も不可欠。本書では、そうした最新の情報技術の動向にも触れている。
 日本の小売業界が消費不況を依然克服できないのは「顧客志向の業態開発を怠っているため」という主張には、一消費者として同感である。秋山
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紙の本

1999/10/1

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 WWWサイトを活用して顧客と「ワン・トゥ・ワン」の関係を築くことを目指す、企業のマーケティング担当者に向けた解説書である。顧客との双方向のコミュニケーションを可能にするため、あの手この手で顧客を引きつける実用的なサイト作りを説いている。
 概論は、ドン・ペパーズ氏やレジス・マッケンナ氏といったマーケティング理論の先達者からの引用が多く、論文調で少々退屈といえるが、各論に入ると面白くなってくる。
 例えば、「点滅したり回転するロゴやチカチカする文字は、見せかけのインタラクションに過ぎない」と、ばっさり。逆に、顧客の好みやプロフィールに応じて特定のメッセージを自動的に配信するプッシュ技術や、顧客ごとに電子メールやサイトの内容を変える手法は非常に有効と見ており、実例を交えながら詳細に解説する。多くの企業のWWWサイト構築に手を貸した著者の経験に基づいているだけに、説得力がある。力竹
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紙の本

1999/10/1

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 経営革新に情報技術が不可欠と言われて久しい。しかし多くの企業では、情報化投資とその効果の関係をあいまいにしている。特に昨今、情報化のテーマが単なる合理化ではなく、知識の共有などに移行しており、「それで一体、どの程度もうかるのか」という基本的な問いに即答しにくい。
 本書は、カナダを拠点とするコンサルティング会社のDMRコンサルティング社が開発した手法「ベネフィット・リアライゼーション・アプローチ」を解説したものである。この手法は、「情報化投資からいかに利益を生むか」を追求しており、収益直結型の情報戦略立案に悩むCIO(情報戦略統括役員)やプロジェクト・リーダーに多くの示唆を与えるだろう。
 目的通りのシステムを完成させる「プロジェクト管理型」ではなく、企業のビジネスプロセスを大所高所から把握して「投資プログラム型」へ発想を転換することの重要性などを、実例を交えながら訴えている。川上
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紙の本図解ナレッジマネジメント

2000/10/26 00:19

1999/10/1

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 「人材」から「人財」へ—。本書が伝えようとしているナレッジ・マネジメントの本質を要約すれば、この一言に尽きるといっても過言ではないだろう。
 人材の育成と社内の意識改革に多くのページを費やしており、「人だけがナレッジ(知恵)を生み出せる」という原点を見据えた独自のナレッジ・マネジメント論を展開している。
 例えば、単なる概念だけでなく、本書では同時に「動機づけ」「戦略」「設計」「評価・発展および継続」など、ナレッジ・マネジメントを導入する方法論を展開し、詳述している。さらに匿名扱いだが、石油会社や広告代理店、ガス会社という3社の事例に加えて、アーサーアンダーセン自身の取り組みを紹介している。
 こうした書き方により、ナレッジ・マネジメントについて予備知識を持たない読者でも、理論や方法論、そしてケーススタディと順を追って読み進めることができるだろう。安倍
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紙の本

1999/10/1

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企業風土の改革ほど難しいものはない。「経営トップのリーダーシップ」や「社員の意識改革の必要性」を叫んでも、言うは易しで現場はなかなか動かないのが実態だ。しかも「どうせ言ってもムダ」とか「言いだしっぺが損をする」といった意識がまん延しているようでは、電子メールやグループウエアで社内の風通しをよくしようと考えても、宝の持ち腐れで終わる。
 本書はこうした問題点に対し、理想論や理論ではなく、あくまで現実の視点から改革に成功するためのポイントを示した指南書である。同じ著者による「なぜ会社は変われないのか」(日本経済新聞社刊)の続編で、大きな反響を呼んだ前作は架空の企業をモデルに、ビジネスストーリーの手法を借りてポイントを示した。今回は、全体を9章で構成し、改革のポイントをより明確にした点が特徴だ。
 改革が難しい理由として、コンサルタントの著者は「臭いものにフタをして問題を先送りにする」という日本企業が抱える体質こそ、最大の原因であると喝破する。問題を先送りにすればそれだけ問題の存在自体があいまいになり、問題に取り組むという必然性さえ薄れてしまう。
 そこで著者が提案する手法が、いやでも問題を見えるようにするプロセス、すなわち情報の流れ方や質を変える「リ・コミュニケーション」である。例えば、効率性で知られるトヨタ自動車の生産方式には、ライン全体で必然的に問題が見えてしまう仕掛けがあるという。このため、現場は熱心に改善に取り組んだ。問題の存在を明確にできれば、社員はもちろんトップも動かざるを得ないというわけだ。
 とはいえ、リ・コミュニケーションは特別な情報システムを必要としない。むしろ「気楽に真面目な話をできる対話の場」の存在こそ重要という。
 前作の後日談や著者が過去に経験した様々なコンサルティングを基に記述しており、内容はエッセー風で読みやすい。大山
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紙の本金融業のIT産業化

2000/10/26 00:18

1999/7/1

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 日本の大手金融機関は年間数百億円もの巨額のIT(情報技術)投資を続けている。しかしその割に投資対効果は不明確で、経営者はITを金食い虫と見なしがちだ。ところが、欧米金融機関の経営者は早くからITをビジネス構造変革の手段ととらえてきた。その結果、多くの企業がITの力を借りたコア・コンピタンス獲得に成功しているという。
 本書は欧米金融機関のIT活用の状況を説明し、日本の金融機関が現在の苦境から脱出してグローバル市場における競争力を回復するには、ITを差異化戦略に利用して、すでに到来している「eエコノミー」の流れの中で確固とした地位を築く必要があると説く。
さらに今後の金融機関は、ITを活用した「顧客サービスバンク」や「金融技術バンク」、「プロセッシングエンタープライズ」の3タイプの戦略モデルに機能分化していくだろう、と本書は主張している。秋山
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1999/7/1

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本書の元題は「BUSINESS@THE SPEED OF THOUGHT USING A DIGITAL NERVOUS SYSTEM」。題名だけ見ると、マイクロソフトが最近盛んに提唱している情報システムの新概念「デジタル・ナーバス・システム(DNS)」の単なる宣伝本ではないか、と感じるに違いない。確かに本書の記述には、DNSの必要性を熱く語る部分も散見されるが、そうした事実を割り引いても意外に面白い。
 その理由は、情報技術を活用した将来の夢物語を述べるのではなく、企業の経営者に視点を置いて、すでに起こっている豊富な企業事例を基に今後の「デジタル経営」や「デジタル社会」の姿を描いているためだろう。
 ボーイングやデルコンピュータ、マイクロソフト、ナビスコ、コカ・コーラ、それに山之内製薬などが登場。各企業で実際に活用しているデータ・マイニングやインターネットによる商取引の現状など、米国の情報活用の進展度合いも理解できる。
 巻末には情報技術の用語解説を付加するなど経営者にも十分読みやすいはずだ。各章のタイトルは「悪いニュースほど速くつかもう」とか「企業のIQを高めよう」といったスタイルで書いており、さらにピーター・ドラッカーやGE(ゼネラル・エレクトリック)のジャック・ウエルチなど先進的な人物の言葉をちりばめながら各章を構成している。
 ただし残念な点もある。本書で語るデジタル経営の姿に、あまり新味が感じられないことだ。現状を基に考察しているためだろうが、結局はナレッジ・マネジメントやリアルタイム経営、ワークスタイルの変化などに集約され、これまでにも弊誌やコンサルタントなどが想像する範囲を出ていない。これではDNSの本質も読者にうまく伝わらないだろう。
 当代随一の名経営者であるビル・ゲイツが語るだけに、情報システムの概念だけでなく、新しい経営手法も提唱して欲しかった。大山
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1999/7/1

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 サプライチェーン・マネジメント(SCM)のブームで、書店には様々なSCMの解説書が並んでいる。ただし、その多くは「よくわかる」といった入門レベルが大半だ。確かに昨年はブームを受けて「SCMを勉強する年」だったが、今年は違う。大手企業は相次いでSCMシステムの構築に乗り出しており、99年こそ「SCMを実践する年」なのだ。SCMに関する本も入門書ではなく、SCMを実践するための具体的な解説書が求められる。
 本書は、まさにそうした点に絞ったSCMの解説書だ。実践編と理論編から構成され、SCMの中核となる理論や手法、情報技術などを詳細に説明しており、執筆陣にはNECや大阪ガス、サン・マイクロシステムズをはじめ、i2テクノロジーズやマニュジスティックスなどのコンサルタントが顔をそろえた。製造業で主流のジャスト・イン・タイム(JIT)やカンバン方式の限界も指摘しており、早急なSCMの実践が不可欠と主張する。大山
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紙の本

1999/7/1

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米国では98年の第4四半期、インターネットによる株式の売買注文件数が1日平均30万件を超えた。わずか2年の間に約3.5倍に膨れ上がった計算で、いまや70社ものインターネット・ブローカーがしのぎを削り合っている。
 本書はこのインターネット証券取引の成長を歴史的にひも解き、チャールズ・シュワブやEトレードといったインターネット・ブローカーの戦略を分析して成功へのカギを浮き彫りにしている。もちろん取引手数料の「価格破壊」が共通の成功要因だが、実はそれだけでなく投資家に提供する企業データやアナリストの分析情報の質、ポータルサイトでの露出度、商品の品ぞろえなど、様々な要素が必要だった。
 著者は、インターネット取引が証券会社と一般企業の関係にも影響を与えると見る。例えば、企業が証券会社を通さずホームページで株式を募集し、投資家から直接に資金を調達するインターネット・ファイナンスも、今後注目を集めるという。花沢
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1999/8/1

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「よきモノ作りとは、知を作り出すことにある」—。
 本書は花王の研究者として、そして経営者として、長年の間モノ作りに携わってきた著者が、文字どおり知と経営の在り方をまとめたもの。筆者が抱いてきた命題「知とは何か」への答えを導き出す思考過程が描かれており、ビジネス書の域を越えて知的好奇心を刺激される一冊だ。
 企業活動の源泉となる消費者からの意見を生かしたモノ作りのすすめ、東洋思想の自然観に依拠した知を生み出すプロセス、経営に知を活かすために不可欠な「変化と共に生きる」土壌の育成、知の連結経営の必要性などが、著者の体験とともに語られる。
 ではその「知」とはどんなものか。著者によれば「うまく説明できないもの」で、例えば、組織風土、文化、独自のノウハウ、知恵、あるいは空気のようなもの。その知を育て、活かし、新しい価値(モノ、サービス)を生み出すのが経営だという。
 「知=空気のようなもの」といってもわかりにくい読者もあろうが、それが本書のメッセージだ。著者は、漢方や気などの東洋思想を例に、「知は変化に即応できる鋭敏な感覚を持った者の交流から生まれる」とする。複雑系で言えば創発(混沌と秩序から新しい発想が生まれること)だ。
 組織内に生まれた知を生かし育てるための条件は、組織が常に変化に対応できることだという。その例として、花王の経営目標である「TCR」が、当初の「トータル・コスト・リダクション(コスト削減)」から、時と共に「トータル・クリエイティブ・レボリューション(創造的革命)」に変化していった話は興味深い。
 ちなみに、本書の英題『Wisdom in Management』では、知に相当する語にナレッジ(知識)ではなく、「英知」を意味するウィズダムが当てられている。著者がたどり着いた「変化と共に生きる姿勢」は、企業活動に限らない。広く薦めたい本である。三田
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紙の本サプライチェーン戦略

2000/10/26 00:18

1999/8/1

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 本書は、米アンダーセン コンサルティングが98年の夏に英国において出版した『Strategic Supply Chain Alignment』の日本語版である。サプライチェーン・マネジメント(SCM)の解説書の1つだが、他社の本のようにSCMの先進事例を紹介する内容はほとんどない。企業がSCMを導入し実践するまでを、理論的かつ体系的に説明している点が特徴だ。
 SCMを単なる在庫削減や効率化といった視点でとらえるのではなく、顧客価値や需要を新しく創造する手段として考慮すべきだ、と本書は語る。そして、SCMソフトやERP(統合業務)パッケージといった情報技術の活用だけでなく、市場や顧客セグメントを重視した明確な戦略策定の立案こそ、SCMを実践する際の最大のポイントになると主張している。
 アンダーセンのコンサルタントやスタンフォード大学の教授など複数の専門家が執筆しており、SCMの「教科書」としても役に立つ。大山
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紙の本

1999/8/1

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 高額な企業買収や「暴騰」との声も挙がるほどの株高で沸き立つ米国のEC(電子商取引)。日本でも派手さはないが、ベンチャー企業を中心に、ECへの積極的な取り組みが進行中だ。
 そんなECの最新事情を垣間見るのに最適なのが本書。(1)金融業界、(2)インターネット関連のベンチャー企業、(3)ポータル・サイト、(4)音楽のネット配信、(5)ネット犯罪という、動きの激しい5つの分野ごとに日米双方の動向を探っている。
 特に詳しく解説しているのが、インターネットによる株式の売買手数料の価格破壊に揺れる金融業界。今川三澤屋証券や松井証券などの中堅証券会社が火付け役だ。両社はインターネット上でそれぞれ、大和証券、野村証券に次ぐ3位、日興証券に次ぐ5位の口座数を獲得しているという。
 インターネットの出現と規制緩和によって、大手さえ後れをとりかねないネット・ビジネスの厳しさを再認識させられる一冊だ。中山
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紙の本

1999/8/1

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 従来の企業を支えてきた「ピラミッド型」「命令制御型」の企業経営組織はすでに時代の環境に合わなくなっている。このことに気付いている経営者は少なくないが、ダウンサイジングやリストラに取り組んだ結果できた新組織は、やはり旧来モデルの踏襲にとどまっているものが多く、意図した成果を挙げられないでいる。
 著者らは、未来型企業の経営モデルにおける本社の姿として、全体を指揮コントロールする「コーポレート・センター」から、各事業部門が有機的に結び付くための中核的な存在である「グローバル・コア」へと変身しなくてはならないと説く。さらに、これまでのような本社機能を持たない「センターレス」な企業組織を実現していくための仕掛けとして人材、知的資産、そして結合力が必要だとする。
 HPやモンサント、GE、ABBなど企業事例が多数紹介されているが、説明がやや理念的に走るきらいがあるのが惜しい。秋山
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紙の本競争戦略論 1

2000/10/26 00:18

1999/9/1

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本書は、「競争優位の戦略」の著作で日本でも広く知られるようになったハーバード大学経営大学院のマイケル・ポーター教授が、1979年から96年にかけてハーバード・ビジネス・レビュー誌に発表した8本の論文に、今回新たに2本の書き下ろしを加えたものだ(第2巻は8月発刊予定)。約20年間にわたるポーター教授の研究活動の集大成と言える内容である。
 例えば、第1章の「競争要因が戦略を決める」は、70年代に発表された論文であり、事例として取り上げられる企業名は時代を感じさせる。だが、産業構造とその変化に対応した企業戦略を論じるその内容は、今読んでも古さを感じさせない。
 特に企業の情報戦略にかかわる人にとって必読と言えるのが、第3章の「情報をいかに競争優位につなげるか」(1985年)であろう。企業活動における価値連鎖と価値活動の考え方、情報化時代の競争戦略の5つのステップなどは今でも通用するはずだ。
 ただし本書で描かれている顧客向け専用端末の配布による囲い込み策は、今ではインターネットの急激な普及によって、意味のないものになってしまった。競争の環境は、はるかに複雑で目まぐるしいものになっている。
 第2章の「戦略とは何か」(1996年)では、現在の日本企業が置かれた閉そく的な状況に触れ、その原因を「戦略の不在」にあると指摘する。「他社とは違うことをすること、何をやらないかを選択し、独自のトレードオフ(二者択一)を行うこと」というのが戦略の本質であるはずだが、ほとんどの日本企業は「お互いに模倣し合っているに過ぎない」という。
 独自の戦略を追求する代わりに、オペレーション効率の改善競争に走った日本企業。その結果、共倒れへと自分たちを追い込んでしまった、とポーター教授は説明する。精神的、社会的な「護送船団方式」に慣れきった日本企業が、改めて深く認識すべき現実であろう。秋山
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紙の本

1999/9/1

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 市場が成熟した今、企業にとって新規顧客の奪い合いにコストをかけるのは極めて非効率。むしろ顧客1人ひとりの属性や購買行動に基づいた対応により、「優良顧客」を育てることが企業の安定した成長につながる。
 本書はワン・トゥー・ワン・マーケティングを推進したい人に向けた指南書だ。全顧客に均質のサービスを提供するのではなく、自社への貢献度に応じてサービスに差を付ける戦略が有効と説く。バンダイが開発したゲーム機「ピピン・アットマーク」の失敗例などを引きながら、著者は「顧客の個人的な心理を無視したマーケティングは通用しない」と断じる。
 ホームページを利用したワン・トゥー・ワン・マーケティングの実践法も詳細に解説。WWW上で集客した顧客データを識別したり、個別対応を実現するテクニックを紹介する。データ分析の難解な専門用語はほとんどなく、平易な言葉で解説しているため初心者にもわかりやすい。力竹
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