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投稿者：a - この投稿者のレビュー一覧を見る
メディアの偏りが日本を滅ぼす、その通りだと思います。メディアは権力の監視が任務と言うが、自らも権力であり、自らを律することが出来ないなら、相互に厳しく監視し合うべきと思う。
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中国と韓国のこと、そして日本の立ち位置がよく分かる。ただ、ジャーナリズムが崩壊した今、何を信じるかは自分次第。
正確な情報を発信して真実が知りたいし、知る権利は国民にある❗️
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新聞やテレビが如何に偏向しているかが分かる。国民の多くは中国や韓国に苛立ちを感じてはいるが行動化する人は少ない。「侵略」を「進出」と書き直させたとの誤った報道が、産経新聞以外は訂正されていないという「報道機関の厚かましさ」には恐れ入る。
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本書で議論されている内容は2019年当時の状況下でのことですが、2023年現在、状況はより悪化しています。自民党保守のリーダーだった安倍さんが暗殺されたことで、中国や韓国に対峙する議員の声が一気に小さくなってしまいました。マスコミや野党の反日傾向は相変わらずですが、自民党保守勢力の弱体化が気になります。
感覚的には、既に自民党議員の半数以上が保守勢力とは言えず(親中派)、いつの間にか日本維新も怪しくなり、代わって国民民主党や参政党くらいしか国益や国防について真剣に考えていない有様。
スパイ天国の日本がここで踏みとどまれるか、大事な岐路に直面しています。
本書では、中国の「国防動員法」(中国有事には中国内の外国資本企業は中国共産党の支配下に入る)、「国家情報法」(中国企業の集めた情報データは中国共産党に提供しなければならない)、「千人計画」(世界の優秀な人材の高待遇での囲い込み)など着々と世界制覇の準備の実態を解説しています。また、いつまでも蒸し返す韓国の徴用工問題、慰安婦問題にも言及しています。
