株式投資２０２３　不安な時代を読み解く新知識 みんなのレビュー

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投稿者：ME　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

図表も筆者が作成しており、読んでいて共感できた目になると感じた。電子書籍で読んだが、もう少し図表を大きくできればと感じた。筆者は定年後に自分で本を図表も含めて執筆できるようにソフトも含めて学んだという。自分も同じことができるだろうかと考えさせられた。

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投稿者：つばめ　-　この投稿者のレビュー一覧を見る

著者は日本経済新聞社で約43年間、概ね証券市場の取材一筋の経歴の持ち主で、65歳で退職、現在は個人の立場で毎週公開している「今週のマーケットエッセンシャル」などの執筆活動をしている。本書は2022年に話題となった株式投資に関わる為替動向、新しい市場区分、始まった投資教育、資産形成などについての解説がメインで、タイトルから連想する個別銘柄の株式投資の指南書とは異なる。筆者は経済や株式相場の動きに関するさまざまなデータを日々分析しており、経済社会問題に対する指摘は鋭い。その一部を紹介する。◆不祥事を起こした企業は、法律専門家ら第三者で構成する調査委員会を設置して再発防止の提言を受け取ることが慣例化している。この「第三者委員会ビジネス」は法律専門家らのおいしい収益源となっている。調査を委託して多額の報酬を支払ってくれる経営陣らは、「監督不行き届き」ではあるが、「業務の実態は知らされておらず」「刑事上、民事上の大きな責任は負わなくてもいい」という論理構成にするのが普通。◆金融庁のＮＩＳＡ特設ウェブサイトの「投資の基本」コーナーにある3つの分散投資を１０年間続けるイメージ表、10年間一度も元本を下回っていない。著者は＜「でたらめを書くな」と叫びたくなるほどだ。＞と手厳しい。◆今後、プライム上場企業は過半数を独立社外取締役にするように要請される公算が大きい。多額の報酬に見合う働きをしようと、工場見学とか社員との意見交換会に精を出す社外取締役も多いが、これが困りもの。大企業なら社員も多いから対応できるが、中堅クラス以下になると、社員を社外取締役のお世話に振り向けることになり、本業圧迫となりかねない。　
株式投資というより、今日の日本経済の動向・課題について知る目的で読むに値する一冊であると思う。