2050年再エネ9割の未来 脱炭素達成のシナリオと科学的根拠 みんなのレビュー

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再エネ導入の政策、市場、技術について包括的に学べる本。一読の価値あり。特に便益を考慮することの大切さは関係者も肝に銘じるべき。コスト論争の愚に堕ちてはならない。

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安田氏は、まぎれもなく電力系統工学の専門家であり、業績も多々あるが、あまりにも自分の本当の専門領域以外へ踏み出しすぎた。そういうout of rangeの話題においても権威であるかのごとく発言するために、ひたすら欧米学者あるいは機関の「権威」の論文を「世界の常識です」といって盾にとることが多い。それらの学者あるいは機関の主張が、かならずしも世界の太宗を占める意見だとは限らないのは、当然のことである。
本書は、一般向けにエネルギー論を説くように書かれているが、「山と渓谷社」であることから、どういう層に向けて発信しようとしているのかも自ずと明らかになっている。

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再生可能エネルギーの将来予測
- IEAの報告: 2030年までに再生可能エネルギーの導入量が3倍に、2050年には88%に達するという予測が示された。
- 日本の報道状況: IEAの報告は日本で大きく報じられたが、根本的な背景についての解説は乏しい。

再生可能エネルギーのコスト
- コストの議論: 再生可能エネルギーのコストは低下しているが、日本では依然として高いという認識が強い。
- 外部不経済の議論: 従来型エネルギー源に伴う外部不経済が考慮されず、再生可能エネルギーのコストばかりが強調される傾向がある。

脱炭素政策の重要性
- ネットゼロの国際動向: 脱炭素を達成するための国際的な取り組みの動向が紹介されており、日本の政策決定における情報ギャップが指摘されている。
- 科学的根拠に基づく政策決定: エネルギー政策は科学的根拠に基づくべきであり、方法論の透明性が重要であるとされている。

再生可能エネルギーの受け入れと技術革新
- 「しくみづくり」の重要性: 再生可能エネルギーの導入には、技術的な革新だけでなく、システムや市場設計といった「しくみづくり」が不可欠である。
- 柔軟性の概念: エネルギーシステムにおける柔軟性の供給手段が多様化しており、コストの高い蓄電池だけに依存する必要はない。

日本の再生可能エネルギー導入の可能性
- 国際的な比較: 日本は再生可能エネルギーの導入に向けたポテンシャルが高いとされており、技術的な優位性がある。
- メディアの役割: 日本のメディアは再生可能エネルギーに対する偏見を助長することがあり、正しい情報提供が求められる。

結論
- 再生可能エネルギーの未来: 再生可能エネルギーはコスト面だけでなく、環境負荷の軽減や社会的利益を考慮したうえで導入されるべきであり、政策決定の過程において科学的根拠が重視される必要がある。

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⭐︎気候変動対策は急げが基本
国連が、ウクライナ侵攻開始の2022.4声明した通り、「市場変動に影響されない再生可能エネルギーの導入を世界的に加速させ、石炭やその他全ての化石燃料を廃止する必要がある」必要性を感じた。世界でも問われ続けている脱炭素再エネが、日系企業特に中小企業においては優先順位が低く実施できていない実態を踏まえ、一定期間企業でも導入コストを検討し真剣に取組む期間を設けても良いのでは無いかと感じた。

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知っているつもりだったり、一次情報を確かめずに論拠があるかのような言説を信じてしまうこと、あるなぁと反省。本書の論調もまた全てを信じる訳にはいかないが、エネルギービジネスの参考になる必読の書だ。欧州とて1日にして成らず。日本の再エネもこれから。